まえがき
弱電ハンドブック作成委員会委員等名簿
設計編
第1章 一般
1.1 船舶安全法及び関連法規
1.1.1 船舶安全法の体系
1.1.2 船舶安全法及び関連法規の用語
1.2 電波法及び関連規則
1.2.1 電波法の体系
1.2.2 電波法及び関連規則の用語
1.3 船舶に関する条約等
1.3.1 条約等
1.3.2 船級規則
1.3.3 国内外の関連規格
1.4 船舶における環境条件
1.4.1 周囲条件
1.4.2 電源条件
1.4.3 環境試験
1.5 船舶への搭載要件
1.5.1 航海用機器
1.5.2 GMDSS設備
1.5.3 船内通信・信号装置
1.5.4 監視・警報装置等
第2章 電源システム
2.1 一般給電回路
2.1.1 回路一般
2.1.2 回路の保護
2.1.3 給電回路の一例
2.2 非常電源
2.2.1 電源の種類と性能
2.2.2 給電負荷の種類と時間
2.2.3 配置及び表示
2.3 臨時の非常電源
2.3.1 電源の種類と性能
2.3.2 給電負荷の種類と時間
2.3.3 配置及び表示
2.4 補助電源
2.4.1 電源の種類と性能
2.4.2 給電負荷の種類と時間
2.5 蓄電池の設置要件
2.5.1 設置場所
2.5.2 設置方法
2.5.3 換気
2.5.4 蓄電池の保守点検
第3章 航海用機器
3.1 航海用レーダー
3.1.1 概説
3.1.2 システム構成
3.1.3 空中線の装備場所
3.2 プロッティング装置
3.3 自動衝突予防援助装置(ARPA)
3.4 磁気コンパス
3.5 ジャイロコンパス
3.6 音響測深機及び魚群探知機
3.7 船速距離計(電磁式)
3.8 船速距離計(音響式)
3.9 回頭角速度計
3.10 無線方位測定機
3.11 自動針路保持装置(オートパイロット)
3.12 GPS・DGPS受信機
3.13 ロランC受信機
3.14 電子海図表示装置
3.14.1 概説
3.14.2 ECDIS
3.14.3 ECS
3.1.4 プロッター装置
3.15 音響受信装置
3.16 舵角指示器
3.17 風向風速計(相対・真)
3.18 水晶時計
3.19 ソナー
3.20 主軸回転計
第4章 GMDSS設備
4.1 ナブテックス受信機
4.2 インマルサット装置
4.3 インマルサット高機能グループ呼出受信機
4.4 VHF無線電話
4.5 VHFデジタル選択呼出装置
4.6 VHFデジタル選択呼出聴守装置
4.7 MF/HF無線電話
4.7.1 MF無線電話
4.7.2 HF無線電話
4.8 狭帯域直接印刷電信装置
4.9 MF/HFデジタル選択呼出装置
4.10 MF/HFデジタル選択呼出聴守装置
4.11 一般通信用無線電信装置
4.12 双方向無線電話装置
4.12.1 持運び式双方向無線電話装置
4.12.2 固定式双方向無線電話装置
4.13 極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置
4.14 レーダー・トランスポンダー
4.15 GMDSS設備の搭載例
4.15.1 条約船
4.15.2 非条約船
第5章 その他の無線装置等
5.1 気象ファックス
5.2 気象観測衛星「ひまわり」受信装置
5.3 海洋気象観測衛星「ノア」受信装置
5.4 船上通信装置
5.5 衛星放送受信装置
第6章 船内通信・信号装置
6.1 汽笛・電子ホーン・拡声器
6.2 船内指令装置(操船指令装置)
6.3 船内電話装置
6.3.1 無電池式電話機
6.3.2 共電式電話機
6.3.3 自動式電話機
6.4 エンジンテレグラフ(電気式)
第7章 監視・警報装置
7.1 概説
7.1.1 監視装置の分類
7.1.2 警報装置の分類
7.1.3 警報装置の種類
7.1.4 警報システムの設計
7.2 非常警報
7.2.1 一般警報
7.2.2 火災警報
7.2.3 消火剤放出警報
7.2.4 可燃性ガス警報
7.2.5 救出警報
7.2.6 水密滑り戸閉鎖警報
7.3 異常警報
7.3.1 機関部警報
7.3.2 操舵機警報
7.3.3 ビルジ・浸水警報
7.3.4 貨物警報
7.3.5 機器警報
7.4 警報装置の適用
7.5 ボイスアラーム
第8章 統合ブリッジシステム
8.1 概説
8.2 機能と統合
8.3 システム構成
第9章 船内LAN
9.1 概説及び定義
9.2 特徴
9.3 LANの分類
9.3.1 接続形態(トポロジー)による分類
9.3.2 伝送媒体による分類
9.3.3 アクセス方式による分類
9.4 プロトコル
9.5 標準化の動き
9.6 実船適用事例
第10章 電気艤装図
10.1 概説
10.2 機能図の作成要領
10.2.1 電力調査表
10.2.2 蓄電池容量計算書
10.2.3 電路系統図
10.2.4 配置図
10.2.5 結線図
10.3 工作図の作成要領
10.3.1 配線図
10.3.2 配線表
10.3.3 取付図
10.3.4 製作図
第11章 電路計画
11.1 概要
11.2 ケーブルの適用
11.2.1 一般ケーブル
11.2.2 特殊ケーブル
11.2.3 ケーブルサイズの決定法
11.3 ケーブルの布設
第12章 雑音・電波障害
12.1 電磁環境と電波障害
12.1.1 電磁的両立性(Electro-Magnetic Compatibility)
12.1.2 妨害雑音源と伝播経路
12.1.3 妨害雑音源の分類
12.2 電波障害に関する規格と用語
12.2.1 電波障害に関する規格
12.2.2 電波障害に関する主な用語
12.3 人体感電と電磁波の許容値
12.3.1 人体感電
12.3.2 電磁波の生体への影響
12.4 電波障害の測定法
12.4.1 電子機器のEMI(電磁妨害波)の測定法
12.4.2 イミュニティの測定法
12.5 水中雑音
12.5.1 水中雑音の種類
12.5.2 周囲雑音
12.5.3 船舶発生雑音
12.6 電波障害への対策例
12.6.1 遮蔽(シールド)による対策
12.6.2 放射性妨害と対策
12.6.3 伝導性妨害と対策
第13章 用語と解説
13.1 和文
13.2 英文
工事編
第1章 電気艤装工事一般
1-1 電気艤装工事の作業の流れ
1-2 電気艤装工事の計画と管理
第2章 ケーブルの布設工事
2-1 ケーブルの選択
2-1-1 ケーブルの記号
2-1-2 ケーブルの種類
2-1-3 ケーブルサイズの決定法
2-2 ケーブルの布設
2-2-1 ケーブルの布設経路
2-2-2 ケーブルの耐炎性
2-2-3 ケーブルの接地
2-2-4 ケーブルの保護
2-3 ケーブルの支持・固定
2-3-1 ケーブルの支持金物
2-3-2 ケーブルの固定
2-3-3 電線管
2-4 ケーブルの貫通・導入
2-4-1 貫通金物類
2-4-2 防水区画の貫通
2-4-3 非防水区画の貫通
2-4-4 防火仕切りの貫通
2-4-5 機器へのケーブル導入
2-5 ケーブルの端末処理
2-5-1 ケーブルの切断
2-5-2 ケーブルの接地
2-5-3 線さばき部の防湿処理
2-5-4 端末結線処理
2-5-5 同軸ケーブルの接続
2-5-6 ケーブルのクランプ
2-6 光ファイバケーブル
2-6-1 ケーブルの布設
2-6-2 端末処理
2-6-3 損失測定試験
第3章 導波管等の布設工事
3-1 概説
3-1-1 導波管等の種類
3-1-2 導波管等の布設経路の決定
3-1-3 導波管等の取付け
3-2 矩形導波管
3-2-1 接続用部品など
3-2-2 導波管の接続
3-2-3 導波管の布設
3-3 フレキシブル導波管
3-4 楕円導波管
3-4-1 導波管の構造
3-4-2 導波管の接続
3-4-3 導波管の取付け
3-5 同軸管
3-5-1 同軸管の構造
3-5-2 同軸管の接続
3-5-3 同軸管の布設方法
第4章 機器の取付工事(接地を含む)
4-1 機器取付一般
4-1-1 取付場所
4-1-2 取付台
4-1-3 取付方法
4-2 取付ボルトなどの選択及び使用方法
4-2-1 ボルト、ナットの選択
4-2-2 機器の取付要領
4-3 機器取付方法
4-3-1 床置形機器の取付け
4-3-2 壁取付形機器の取付け
4-3-3 埋込形機器の取付け
4-3-4 卓上形機器の取付け
4-3-5 接続箱など
4-3-6 個々の機器の装備
4-3-7 居室内の機器の装備
第5章 空中線の取付工事(接地を含む)
5-1 空中線配置要領
5-2 インマルサットCアンテナ
5-3 自立形アンテナ
5-4 垂直ダイポールアンテナ
5-5 ホイップ空中線
5-6 追尾形衛星通信用アンテナ
5-7 レーダー空中線
5-8 その他のアンテナ
5-8-1 MF/HF帯用プリアンプ付きアンテナ
5-8-2 線条空中線
5-8-3 無線方位測定機用アンテナ
5-8-4 GPS受信機用アンテナ
5-8-5 無指向性TVアンテナ
5-9 船底取付送受波器
第6章 妨害雑音対策等
6-1 ケーブル相互間のノイズ
6-1-1 ノイズの種類
6-1-2 ノイズの影響の改善
6-2 機器用アースターミナル
6-3 船内機器からのノイズ
6-4 機器間の通信の信号形態
6-5 水中雑音対策
6-5-1 水中雑音の原因と対策
6-5-2 水中雑音の測定
6-6 落雷対策
6-7 船体電流対策
6-8 電波障害対策
6-8-1 電波障害の原因と症状
6-8-2 安全基準と予防方法
第7章 試験・検査
7-1 測定器具の種類と測定法
7-1-1 回路計(テスター)
7-1-2 直流電圧・電流計
7-1-3 絶縁抵抗計(メガー)
7-1-4 周波数測定器(カウンタ)
7-1-5 空中線電力計
7-1-6 ブラウン管オシロスコープ(シンクロスコープ)
7-1-7 空胴周波数計(9GHz帯)
7-1-8 電界強度測定器
7-1-9 標準信号発生器
7-1-10 スペクトル分析器
7-1-11 EPIRBテスター
7-2 測定器具の管理
7-3 試験・検査
7-3-1 一般
7-3-2 試験方案の作成
7-3-3 点検・確認事項
7-3-4 電路の絶縁抵抗試験
7-3-5 作動運転試験
付録
付録-01 国際単位系(SI)及び記号
付録-02 周波数の慣用的分類表
付録-03 航海機器に使用されている周波数帯
付録-04 GMDSSでの使用周波数
付録-05 156-174MHz間の周波数帯における海上移動業務の局の送信周波数
付録-06 DGPS局の周波数
付録-07 (1)NAVAREAとナブテックス送信局の識別符号
付録-07 (2)ナブテックス放送のカバレージ
付録-08 わが国のナブテックス放送の海岸局、識別信号、放送時間
付録-09 ナブテックス放送のパターン
付録-10 DSCによる遭難呼出し/個別呼出しのフォーマット
付録-11 わが国の気象ファックス放送局周波数表
付録-12 電波の型式・特性と記号
付録-13 据置蓄電池の容量算出法(抜粋)
付録-14 障害物による受信/送信信号減衰量の概算方法
付録-15 無線機器用チェックリスト(一例)
付録-16 船用電気図記号：通信、計測、航海及び無線関係
