日本財団 図書館


通信講習用船舶電気装備技術講座(GMDSS・基礎理論編)

社団法人 日本船舶電装協会

平成11年度

mokuji-1.gif

 

目    次

はしがき

第1章 電気回路の基礎

1・1 電気の単位

1・2 オームの法則

1・3 抵抗の直列接続と並列接続

1・4 交流の電力

1・5 電磁誘導とインダクタンス

1・6 静電容量とコンデンサ

1・7 基本交流回路

1・8 R・L・Cの直列回路

1・9 R・L・Cの並列回路

1・10 交流回路と複素数

1・11 交流回路の電力

1・12 直列共振回路

1・13 並列共振回路

1・14 回路の過渡現象

1・15 デシベル

 

第2章 半導体ダイオードとトランジスタ

2・1 半導体

2・1・1 半導体の定義

2・1・2 物質の構造

2・1・3 真性半導体の電気伝導

2・1・4 N形半導体とP形半導体

2・2 ダイオード

2・2・1 ダイオードのはたらき

2・2・2 ダイオードの種類

2・3 トランジスタ

2・3・1 トランジスタの構成

2・3・2 トランジスタの動作原理

2・3・3 トランジスタの特性

2・4 電界効果形トランジスタ

2・4・1 概要

2・4・2 FETの動作原理

2・5 規格表の見方

2・5・1 トランジスタとダイオードの名称

2・5・2 規格表の例

2・6 使用上の注意

 

第3章 電子回路

3・1 増幅回路

3・1・1 エミッタ接地トランジスタ増幅回路の動作原理

3・1・2 オペアンプを用いた増幅器の動作原理

3・1・3 増幅回路の例

3・2 発振回路

3・2・1 発振回路の動作原理

3・2・2 発振回路の例

3・2・3 周波数シンセサイザー回路

3・3 変調回路と復調(検波)回路

3・3・1 振幅変調(AM:Amplitude Modulation)

3・3・2 周波数変調(FM:Frequency Modulation)

3・3・3 位相変調(PM:Phase Modulation)

3・4 周波数変換回路

3・4・1 周波数変換の原理

3・4・2 周波数変換回路の例

3・5 直流電源回路

3・5・1 整流回路

3・5・2 定電圧回路

3・5・3 電源回路設計上の注意

3・6 論理回路の基礎

3・6・1 ゲート回路

3・6・2 フリップフロップ回路

3・6・3 コード(CODE:符号)

3・7 論理回路の例

3・7・1 カウンタ(デバイダ)の回路

3・8 ディジタル技術の基礎

3・8・1 ディジタルの意味

3・8・2 ディジタル伝送方式の概念

3・8・3 アナログ信号の符号化

3・9 ディジタル通信の概要

3・9・1 一般的なディジタル通信の概要

3・9・2 船舶通信に使用されているディジタル通信

 

第4章 集積回路

4・1 集積回路の概要

4・2 ICの構造

4・3 アナログIC (Analog IC)

4・4 ディジタルIC

4・4・1 TTL

4・4・2 TTLを使用するときの注意事項

4・4・3 CMOS

4・4・4 CMOSを使用するときの注意事項

4・5 メモリIC

 

第5章 コンピュータ

5・1 コンピュータの基本構成

5・2 コンピュータに関する用語

 

第6章 電波と空中線

6・1 電波の発生

6・2 電波の周波数と波長

6・3 電波の偏波

6・4 電波の型式

6・5 空中線の理論

6・6 空中線の種類と特性の概要

6・6・1 ダイポール空中線

6・6・2 接地形空中線

6・6・3 ホイップ空中線

6・6・4 ヘリカル空中線

6・6・5 パラボラ空中線

6・6・6 スロット空中線

6・6・7 マイクロストリップ空中線

 

第7章 電波伝搬

7・1 総論

7・2 電離層

7・3 超長波と長波の伝搬

7・4 中波の伝搬

7・5 短波の伝搬

7・6 超短波の伝搬

7・7 人工衛星からの超短波とマイクロ波の伝搬

7・8 レーダー電波の伝搬

 

第8章 測定

8・1 測定の基礎

8・2 測定機器及び測定方法

8・2・1 回路計(テスタ)

8・2・2 絶縁抵抗計(メガー)

8・2・3 周波数測定器(カウンタ)

8・2・4 空中線電力計

8・2・5 ブラウン管オシロスコープ(シンクロスコープ)

 

第9章 人工衛星と通信・測位の基礎

9・1 人工衛星と通信・測位

9・2 人工衛星とその軌道

9・3 静止衛星

9・4 極軌道の低軌道衛星

9・5 移動体衛星通信と測位

9・6 インマルサット海事衛星通信システムの概要

 

第10章 GMDSSに用いられる通信方式の概要

 

 

 

 

成果物の著作権に関するご注意

 

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION