まえがき
電装設計・工事データ図表集作成委員会委員等名簿
第1章 電源装置
1.1 発電機
1.1.1 交流電動機始動方式と交流発電機容量
図1.1.1 交流始動器の始動方式選定目安
1.1.2 オルタネータ(小型軸発)特性
図1.1.2 DC24Vオルタネータ出力特性(澤藤電機(株))
図1.1.3 DC24Vオルタネータ出力特性(三信船舶電具(株))
図1.1.4 DC24Vオルタネータ出力特性(BOSCH社)
図1.1.5 DC12Vオルタネータ出力特性((株)デンソー)
図1.1.6 DC12Vオルタネータ出力特性((株)日立製作所)
1.2 蓄電池
表1.2.1 始動用鉛蓄電池の寸法と性能(JIS D 5301-99)
表1.2.2 船用鉛蓄電池の寸法と性能(JIS F 8101-92)
第2章 遮断器
2.1 遮断容量
表2.1.1 気中遮断器遮断容量(寺崎電気産業(株)、三菱電機(株))
表2.1.2 配線用遮断器遮断容量(寺崎電気産業(株))
表2.1.3 配線用遮断器遮断容量(三菱電機(株))
表2.1.4 ヒューズ遮断容量((株)宇都宮電機製作所)
表2.1.5 ヒューズ遮断容量(富士電機(株))
2.2 後備保護遮断
表2.2.1 AC500V後備保護遮断組合せ(寺崎電気産業(株))
表2.2.2 AC460V後備保護遮断組合せ(寺崎電気産業(株))
表2.2.3 AC500V、AC460V後備保護遮断組合せ(三菱電機(株))
表2.2.4 AC250V後備保護遮断組合せ(寺崎電気産業(株))
表2.2.5 AC250V後備保護遮断組合せ(三菱電機(株))
表2.2.6 AC125V後備保護遮断組合せ(寺崎電気産業(株))
表2.2.7 AC125V後備保護遮断組合せ(三菱電機(株))
2.3 選択保護遮断
表2.3.1 AC500V選択保護遮断組合せ(ACB-MCCB)(寺崎電気産業(株))
表2.3.2 AC460V選択保護遮断組合せ(MCCB-MCCB)(寺崎電気産業(株))
表2.3.3 AC460V選択保護遮断組合せ(ACB-MCCB)(三菱電機(株))
表2.3.4 AC460V選択保護遮断組合せ(MCCB-MCCB)(三菱電機(株))
表2.3.5 AC220V選択保護遮断組合せ(MCCB-MCCB)(寺崎電気産業(株))
表2.3.6 AC220V選択保護遮断組合せ(ACB-MCCB)(三菱電機(株))
表2.3.7 AC220V選択保護遮断組合せ(MCCB-MCCB)(三菱電機(株))
第3章 電線貫通金物等
3.1 船用電線貫通金物適合基準(JIS C 3410-99 船用電線用)
図3.1.1 工事方法
表3.1.1 単心ケーブルとグランドの適合基準
表3.1.2 2心ケーブルとグランドの適合基準
表3.1.3 2心ケーブルとグランドの適合基準(一括遮へい付)
表3.1.4 3心ケーブルとグランドの適合基準
表3.1.5 3心ケーブルとグランドの適合基準(一括遮へい付)
表3.1.6 電話用ケーブルとグランドの適合基準
表3.1.7 電話用ケーブルとグランドの適合基準(一括遮へい付)
表3.1.8 電話用ケーブルとグランドの適合基準(各対遮へい付)
表3.1.9 多心ケーブルとグランドの適合基準
表3.1.10 多心ケーブルとグランドの適合基準(一括又は各心遮へい付)
表3.1.11 共用形ガスケットの適合対比
3.2 圧着端子と電線端末処理
図3.2.1 端子処理
3.3 圧着端子と電線サイズ適合
表3.3.1 一般動力用単心・2心・3心ケーブル(JIS C 3410-99)
表3.3.2 電話用・多心ケーブル(JIS C 3410-99)
表3.3.3 キャブタイヤコード・ケーブル(JIS C 3410-99、JIS C 3327-93)
表3.3.4 配電盤用可とう難燃架橋ポリエチレン絶縁電線(JIS C 3410-99)
表3.3.5 制御機器配線用ビニル絶縁電線(JIS C 3410-99)
3.4 端子台の種類
表3.4.1 端子台(JIS C 2811-95相当)
表3.4.2 その他の安全端子及び安全端子台(例)
3.5 コネクタ
3.5.1 同軸コネクタ
表3.5.1 高周波同軸コネクタ
表3.5.2 高周波同軸ケーブルと適用コネクタ
表3.5.3 高周波同軸アダプタ
表3.5.4 高周波同軸コネクタと直線アダプタ
表3.5.5 高周波同軸コネクタの形名表示例
3.5.2 光ファイバコネクタ
表3.5.5 光ファイバコネクタと適用コード
第4章 電動機
4.1 三相交流電動機の要目(大洋電機(株))
表4.1.1 AC220V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数2)
表4.1.2 AC220V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数4)
表4.1.3 AC220V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数6)
表4.1.4 AC220V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数8)
表4.1.5 AC220V 保護型(IP22)電動機特性(極数2)
表4.1.6 AC220V 保護型(IP22)電動機特性(極数4)
表4.1.7 AC220V 保護型(IP22)電動機特性(極数6)
表4.1.8 AC220V 保護型(IP22)電動機特性(極数8)
表4.1.9 AC440V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数2)
表4.1.10 AC440V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数4)
表4.1.11 AC440V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数6)
表4.1.12 AC440V 防まつ型(IP44)電動機特性(極数8)
表4.1.13 AC440V 保護型(IP22)電動機特性(極数2)
表4.1.14 AC440V 保護型(IP22)電動機特性(極数4)
表4.1.15 AC440V 保護型(IP22)電動機特性(極数6)
表4.1.16 AC440V 保護型(IP22)電動機特性(極数8)
4.2 単相交流電動機の要目(三菱電機(株))
表4.2.1 単相保護型(IP22)分相始動電動機特性(極数4)
表4.2.2 単相保護型(IP22)コンデンサ始動電動機特性(極数4)
表4.2.3 単相保護型(IP22)コンデンサ始動コンデンサ電動機特性(極数4)
表4.2.4 単相保護型(IP22)反発始動電動機特性(極数4)
4.3 クレーン用交流電動機の短時間定格と反復定格
図4.3.1 短時間定格と反復定格
第5章 電線
5.1 船用電線一覧
表5.1.1 船用電線一覧
5.2 JIS C 3410-99 船用電線
5.2.1 種類及び記号
表5.2.1 種類及び記号
5.2.2 外径・質量等
表5.2.2 単心EPゴム絶縁ケーブル
表5.2.3 2心EPゴム絶縁ケーブル
表5.2.4 3心EPゴム絶縁ケーブル
表5.2.5 2心・3心EPゴム絶縁ケーブル(一括遮へい付)
表5.2.6 2心・3心EPゴム絶縁鉛被ケーブル
表5.2.7 2心・3心けい素ゴム絶縁ケーブル
表5.2.8 2心・3心けい素ゴム絶縁鉛被ケーブル
表5.2.9 多心EPゴム絶縁ケーブル
表5.2.10 多心EPゴム絶縁ケーブル(一括遮へい付)
表5.2.11 多心EPゴム絶縁ケーブル(各心遮へい付)
表5.2.12 電話用ビニル絶縁ケーブル
表5.2.13 電話用ビニル絶縁ケーブル(一括遮へい付)
表5.2.14 電話用ビニル絶縁ケーブル(各対遮へい付)
表5.2.15 2心・3心・4心EPゴム絶縁コード
表5.2.16 配電盤用可とう難燃架橋ポリエチレン絶縁電線
表5.2.17 制御機器配線用ビニル絶縁電線
5.2.3 許容電流
表5.2.18 EPゴム絶緑ケーブル許容電流(周囲温度40、45、50℃、6条以下)
表5.2.19 EPゴム絶縁ケーブル許容電流(周囲温度40、45、50℃、7条以上)
表5.2.20 EPゴム絶縁ケーブル許容電流(周囲温度55、60℃、6条以下)
表5.2.21 EPゴム絶縁ケーブル許容電流(周囲温度55、60℃、7条以上)
表5.2.22 EPゴム絶縁ケーブル反復使用許容電流(周囲温度45℃、6条以下)
表5.2.23 多心EPゴム絶縁ケーブル許容電流(周囲温度40〜60℃)
表5.2.24 けい素ゴム絶縁ケーブル許容電流(周囲温度40〜60℃)
表5.2.25 EPゴム絶縁クロロプレンゴムシースキャブタイヤコード許容電流(周囲温度40〜60℃)
表5.2.26 配電盤用可とう難燃架橋ポリエチレン絶縁電線許容電流(周囲温度40〜60℃)
表5.2.27 制御機器配線用ビニル絶縁電線許容電流(周囲温度40〜60℃)
表5.2.28 許容電流比較(周囲温度45℃、連続使用)
表5.2.29 周囲温度による許容電流補正係数
5.2.4 電圧降下(EPゴム絶縁ケーブル)
(1) (負荷電流×電線長)と電圧降下
図5.2.1 AC440V、3φ交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜50mm2)
図5.2.2 AC440V、3φ交流電圧降下(導体公称断面積25〜185mm2)
図5.2.3 AC220V、3φ交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜95mm2)
図5.2.4 AC100V、1φ交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜95mm2)
図5.2.5 DC24V直流電圧降下(導体公称断面積1.5〜50mm2)
(2) 許容電流における電線長と電圧降下
図5.2.6 AC440V、3φ交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜185mm2)
図5.2.7 AC440V、3φ、30分定格交流電圧降下(導体公称断面積25〜185mm2)
図5.2.8 AC440V、3φ、反復定格15%ED交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜50mm2)
図5.2.9 AC440V、3φ、反復定格40%ED交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜50mm2)
図5.2.10 AC220V、3φ交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜185mm2)
図5.2.11 AC100V、1φ交流電圧降下(導体公称断面積1.5〜95mm2)
図5.2.12 DC24V直流電圧降下(導体公称断面積1.5〜50mm2)
(3) 交流電圧降下係数
表5.2.30 EPゴム絶縁ケーブル(2心、3心)の交流電圧降下係数
5.2.5 絶縁抵抗温度換算
表5.2.31 絶縁抵抗温度換算係数(標準温度20℃)
5.3 IEC60331耐火ケーブル(ヒエン電工(株))
表5.3.1 種類及び記号
表5.3.2 2心EPゴム絶縁耐火ケーブル
表5.3.3 3心EPゴム絶縁耐火ケーブル
表5.3.4 多心EPゴム絶縁耐火ケーブル
表5.3.5 EPゴム絶縁耐火ケーブル(2心、3心)の交流電圧降下係数
5.4 JCS 3337-00 150V船用電子機器配線用ビニル絶縁電線
表5.4.1 単心ビニル絶縁電線(SYP)
5.5 JCS 4312-00 3.6/6kV、6/10kV 船用エチレンプロピレンゴム絶縁ビニルシースあじろがい装ケーブル
表5.5.1 種類及び記号
表5.5.2 3.6/6kV 単心EPゴム絶縁ケーブル
表5.5.3 3.6/6kV 3心EPゴム絶縁ケーブル
表5.5.4 6/10kV 単心EPゴム絶縁ケーブル
表5.5.5 6/10kV 3心EPゴム絶縁ケーブル
表5.5.6 3.6/6kV EPゴム絶縁ケーブル(3心)交流電圧降下係数
表5.5.7 6/10kV EPゴム絶縁ケーブル(3心)交流電圧降下係数
5.6 ノンハロゲン耐延焼性船用軽量電線(ヒエン電工(株))
表5.6.1 種類及び記号
表5.6.2 単心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル
表5.6.3 2心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル
表5.6.4 3心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル
表5.6.5 2心・3心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル(一括遮へい付)
表5.6.6 多心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル
表5.6.7 多心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル(一括遮へい付)
表5.6.8 多心架橋ポリエチレン絶縁ケーブル(各心遮へい付)
表5.6.9 電話用架橋ポリエチレン絶縁ケーブル
表5.6.10 電話用架橋ポリエチレン絶縁ケーブル(一括遮へい付)
表5.6.11 電話用架橋ポリエチレン絶縁ケーブル(各対遮へい付)
表5.6.12 ノンハロゲン耐延焼性船用軽量電線(2心、3心)の交流電圧降下係数
5.7 JCS 316C-95 無機絶縁ケーブル(MI)
表5.7.1 無機絶縁ケーブル(2心、3心)
図5.7.1 構造断面図
表5.7.2 無機絶縁ケーブル許容電流(2心、3心、周囲温度40〜60℃)
表5.7.3 無機絶縁ケーブル(2心、3心)の交流電圧降下係数
5.8 JIS C 3327-93 600Vキャブタイヤケーブル(陸電ケーブル用)
表5.8.1 2種EPゴム絶縁ケーブル(2PNCT)
表5.8.2 3種EPゴム絶縁ケーブル(3PNCT)
表5.8.3 2種・3種EPゴム絶縁ケーブル許容電流(周囲温度40℃)
表5.8.4 多層巻き電流減少係数
表5.8.5 2種EPゴム絶縁ケーブルの交流電圧降下係数(2PNCT、2心、3心)
表5.8.6 3種EPゴム絶縁ケーブルの交流電圧降下係数(3PNCT、2心、3心)
5.9 高周波同軸ケーブル
5.9.1 高周波同軸ケーブル((株)フジクラ)
表5.9.1 C形ケーブル特性及び構造
表5.9.2 D形ケーブル特性及び構造
図5.9.1 C形ケーブルの周波数と減衰量標準値
図5.9.2 D形ケーブルの周波数と減衰量標準値
5.9.2 RG形同軸ケーブル((株)フジクラ)
表5.9.3 RG形ケーブル特性及び構造
図5.9.3 RG形ケーブルの周波数と減衰量標準値
5.9.3 HF形同軸ケーブル(日立電線(株))
表5.9.4 HF形ケーブル特性及び構造
図5.9.4 HF形ケーブルの周波数と減衰量標準値
5.10 JIS C 3312-93 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル(VCT)
表5.10.1 単心ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
表5.10.2 2心ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
表5.10.3 3心ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
表5.10.4 4心ビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
5.11 JIS C 3401-92 制御用ケーブル(CVV)
表5.11.1 制御用ビニル絶縁ビニルシースケーブル(CVV、2〜4心)
表5.11.2 制御用ビニル絶縁ビニルシースケーブル(CVV、5〜8心)
表5.11.3 制御用ビニル絶縁ビニルシースケーブル(CVV、10〜30心)
5.12 JIS C 3406-93 自動車用低圧電線(AV)
表5.12.1 自動車用低圧電線
表5.12.2 自動車用低圧電線許容電流
図5.12.1 DC24V直流電圧降下
図5.12.2 DC12V直流電圧降下
5.13 JIS C 6830-98 光ファイバコード(単心)
表5.13.1 光ファイバコード
図5.13.1 光ファイバコード構造図
図5.13.2 光ファイバ心線構造図
5.14 LAN用ツイストペアケーブル(100BASE-TX・YC(AL-S))(ヒエン電工(株))
表5.14.1 構造及び材質
表5.14.2 電気的特性
図5.14.1 構造図
第6章 照明・船灯
6.1 室面積と照明灯
6.1.1 照度基準等
表6.1.1 船舶の照度基準(JIS F 8041-86)
表6.1.2 船舶の各部の照明計算例(光束法による。)
表6.1.3 減光補償率
表6.1.4 照明率
表6.1.5 灯数決定の目安となる W/m2(蛍光灯の場合)
表6.1.6 反射率
6.1.2 必要平均照度と照明床面積をパラメータとしたときの灯具数量例
図6.1.1 露出透明グローブ付蛍光灯(20W)
図6.1.2 露出乳白グローブ付蛍光灯(20W)
図6.1.3 露出グローブなし蛍光灯(20W)
6.2 船灯の配置と高さ
6.2.1 船灯の性能要件・装備位置
表6.2.1 船灯配置要領(全長20m以上の船舶)
表6.2.2 運航状態別船灯(全長20m以上の船舶)
6.2.2 船灯配置図
図6.2.1 航行中の動力船
図6.2.2 航行中の運転不自由船
図6.2.3 操縦性能制限船(掃海作業以外の船舶)
図6.2.4 航行中の操縦性能制限船であってえい航作業従事船
図6.2.5 操縦性能制限船(しゅんせつ作業、水中作業(掃海作業を除く))
図6.2.6 びょう泊中の船舶及び乗り揚げている船舶
図6.2.7 喫水制限船
図6.2.8 トロールにより漁ろうに従事している船舶
図6.2.9 トロール以外の漁法により漁ろうに従事している船舶
第7章 航海機器・無線機器
7.1 航海機器と磁気コンパスの安全距離
表7.1.1 航海機器と磁気コンパスの安全距離
7.2 無線機器空中線の干渉
表7.2.1 無線機器配置チェック
図7.2.1 N-STAR衛星船舶電話のアンテナ取付け(レーダー空中線との関係)
図7.2.2 N-STAR衛星船舶電話のアンテナ取付け(マストとの関係)
図7.2.3 衛星放送受信装置用BSアンテナの取付け
7.3 無線機器インターフェイス
7.3.1 IEC 61162 NMEA 0183 規格
表7.3.1 データ伝送仕様
表7.3.2 センテンスのフォーマット
7.3.2 RS-232C、D
表7.3.3 RS-232C、Dインターフェース信号名
図7.3.1 RS-232C接続例
7.4 レーダー
7.4.1 レーダー波の伝播と最大探知距離
図7.4.1 目標物の高さと最大探知距離(遠距離)
図7.4.2 目標物の高さと最大探知距離(近距離)
7.4.2 減衰特性
図7.4.3 クラッタ中のレーダーパフォーマンス例
7.5 スピーカの音圧
図7.5.1 スピーカからの距離と音圧減衰量
図7.5.2 スピーカに加える電気入力と音圧レベル
第8章 機器取付け用材料
8.1 板材料の寸法・質量
表8.1.1 鋼板及びアルミニウム合金板
表8.1.2 平鋼
表8.1.3 熱間圧延鋼(山形鋼、JIS G 3192-94)
8.2 管材料の寸法・質量
表8.2.1 耐食アルミニウム合金管(A5052T)
表8.2.2 JIS G 3452-88 配管用炭素鋼鋼管(SGP)
表8.2.3 JIS G 3459-94 配管用ステンレス鋼管(SUS-TP、Sch. 10S)
8.3 ねじの形状・寸法
表8.3.1 JIS B 1180-94 六角ボルト
表8.3.2 JIS B 1181-93 六角ナット
