地元では長く続けることで意義を見出そうとしていたり、いつかまた違う世代の時に花が開くと考えていたりする場合があるからである。こうした慣習、習慣には部外者がとやかく口をはさむことではなく、単に時間のインターバルや環境、文化が異なっているだけである。郷に入れば、郷に従うといったことを楽しむぐらいの余裕は必要であろう。それを無視したために、地域社会との間にいたずらにトラブルを生み出してしまう例は、よく聞く話である。

参加者により充実した体験をしてもらうためには、以下のような点に注意して作成する。

1]　海・漁業体験教室が、安全で事故のないような配慮を促すためのものとする。

2]　提供者側、利用者側の双方にとって心地よいものとし、持続的な資源利用を図り、長期間実施するためには2通りある。参加者に守ってもらわなければならないルールと、地域自身が守っていかなければならないルールである。

3]　地域の環境や資源に配慮して、それを維持発展させるために作成する。

4]　自然や文化に触れ合うためには、どのようにしたら良いのかアドバイスを示す。

　

第2項　ガイドラインの策定主体と対象者

　

「海・漁業体験教室」は、地域によってケースバイケース

(役場、漁業関係者、観光協会、教育関係者、環境保護団体など)

　

I　各種ガイドラインについて

　

≪地域内に向けてのガイドライン≫

地域からの協力要請という形で、主催者側に対して作る場合と、自然や資源を守るために、自主的に地元関係者やガイドなどが作る場合がある。例えば、小笠原ホエールウォッチング協会では、鯨とボートの接近距離についての具体的なガイドラインを策定し、会員である船主間の自主ルールとしている(後述・参照)。

以上のように研究者や専門家・自然保護関係者などからの要請、要求もよく吟味し、協議して作成する。

前ページ　　　目次へ　　　次ページ