2-3 「共同化」の分野と効果
「共同化」に至るまでには、その前段階として同業種同士の交流や前項で触れた異業種交流、さらには産学(官)交流といったように幅広い「交流」の場に参加していく必要があるのはいうまでもない。
多方面との「交流」により自社にもたらされる具体的効果としては、
・ 経営視野の拡大、経営・イノベーションのヒント
・ 人脈の拡大
・ 自社の技術力など経営資源の再確認
などが考えられ、自社事業発展の方向の見極めや客観的視野の醸成に資することができる。
しかし、全国的にみると異業種グループをはじめとする団体の中には「交流段階」から抜け出すことができずに、単なる「親睦」が目的である団体、あるいは「サロン」と化している団体も少なからず存在している。
「交流」「親睦」の意義と必要性は十分認められるものであるが、平成に入ってから設立された異業種交流グループの目的が「開発型」にシフトしてきている(前項： 中小企業総合事業団「グループ情報調査」部分参照)ように、「交流段階」にとどまらずに「共同化」して自社の経営に資するアクションを起こすことに比重が置かれてきている。
「共同化」には、分野とその相手先、さらには取り組みのスパンにより次のマトリクスが考えられる。
