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（4）一般的なケーブルレイアウト
（a）概要
レーダー用のケーブルの布設にあたっては、一般的なケーブル布設上の注意に加えて、特に慎重なケーブルレイアウト（電路の位置出し）が必要である。
ケーブル類の布設に先立ち、甲板・隔壁などに取り付ける電路金物類（電線馬、電線管、グランドなど）の位置出しに当っては、次の要領で行う。
イ. 電路を設ける場合は、造船所の関連部門と協議する。
ロ. 電気機器配置図や金物取付図などを基に、曲尺、定規、張糸などを使用して、石筆などで正確に明示する。単位はミリメートル（mm）とする。
ハ. 雨漏りの可能性、パイプ類の継手部や弁の有無など、電路布設場所として適当かどうか検討する。
ニ. 電路はできる限り直線とし、屈曲させる場合は、3. 9の（4）「ケーブル類の曲げ」を満足させる。
（b）ケーブル類の選択
ケーブル類はメーカーの工事用図書に指示されたものを使用する。この他、次の点について注意しておくこと。
イ. 使用するケーブルは、全負荷電流が基準周囲温度におけるケーブルの許容電流値以内であり、かつ、電圧降下率が5%以下（定格電圧が24V以下のものにあっては10%以下）であること。
ロ. 次の場合は、15%程度の予備心線を持たせること。
（1）全長が20mを超えるケーブル
（2）甲板や水密隔壁を貫通するケーブル
レーダーの各ユニット間を接続するケーブルは、高周波パルス信号の含まれる妨害電路であり、その他の設備に雑音などの妨害を与えないように注意が必要である。
レーダーの表示器や送受信機は、航海船橋（操舵室）に設置されるので、無線設備規則や船舶設備規程においても、レーダーを装備するときには無線設備や羅針儀（らしんぎ）その他の重要な設備に障害を与えないように設置すべきことを規定している。
また、レーダー空中線部はレーダーマストの上に設置されるので、ケーブルも暴露部に布設され、かつ、甲板や隔壁を貫通しなければならないので水密を要する布設工事を伴うことになる。
レーダー用ケーブルの本数は、そのレーダーを構成するユニット数によって相違し、レーダーメーカーや型式によっても異なるし、最長布設距離が限定される場合もあるので注意を要する。一般的なレーダーの構成と接続ケーブルの例を図2・17及び図2・18に示す。
図2・18 3ユニット構成レーダー
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（備考）1. 2ユニット構成レーダーは、中小船舶に用いられる場合が多く、中型、大型船舶や国際航海に従事する船舶等は、3ユニット構成レーダーが標準的である。
2. 電源部は、電動発動機か半導体化電源ユニットで、船内電源に応じて、更に変圧器や整流器が必要な場合もある。また、電源部の全くない場合もある。
3. ログ信号ケーブルは、自動衝突予防援助装置や真運動指示装置を有するレーダーの場合に必要となる。
4. ジャイロ信号ケーブルは、自動衝突予防援助装置や真方位指示装置のないレーダーの場合は不要となる。
5. 空中線部と表示器間及び送受信部と表示器間のケーブルは、1本とは限らない。レーダーによっては2本から3本のケーブルを装備するものもある。
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（c）レーダー用ケーブルレイアウトの一般的注意
イ. 無線機器や水中音響機器などの敏感電路及びその他の一般電路からなるべく間隔を空け、平行に布設しないことが望ましい。ただし一般電路と直交する場合はこの限りでない。
ロ. 無線室からなるべく離して布設すること。無線室を貫通して布設してはならない。
ハ. ケーブルは、最短距離で布設すること。
ケーブル全長に対して、レーダーメーカーにより指定のある場合もあるので注意を要する。
ニ. 磁気コンパスから十分な距離を離して布設すること。
鋼線がい装ケーブルは、それ自身が磁気コンパスに誤差を発生させるので、直線距離で最低でも2メートル以上離して布設すること。
ホ. ケーブルの屈曲半径は、規定値以上のこと。ただし機器導入部はこの限りでない。
ヘ. ケーブルの支持間隔は、規定値以内のこと。
ト. 接地工事を行うこと。
チ. 水密甲板、水密隔壁、防火隔壁を貫通する場合は、電線貫通金物又はその他の方法により水密、気密を保持すること。
リ. 外傷を受けやすい場所に布設するケーブルは、金属管工事か又は保護覆い工事を行うこと。
ヌ. 暴露部に布設するケーブルは、防食処置、塗装を行うこと。
ル. 船の振動、衝撃などに十分耐えられるように布設すること。
ヲ. 使用するケーブルの種別と許容電流及び基準周囲温度は、規定値以内のこと。
ワ. ケーブルは、高温管保温外被から200mm以上離すこと。
カ. 防振ゴムを用いて装備した機器へのケーブル導入部は、防振効果を妨げないように十分な余裕を持たせること。
ヨ. ケーブル全長の決定に際しては、機器内部への立上がり及び端末処理の余裕を見込むこと。
レーダーメーカー図面には、最小必要寸法が指定されているのが普通である。
タ. ケーブル全長が20メートルを超える場合及びレーダー空中線接続ケーブルのように甲板や水密隔壁を貫通するケーブルは、15パーセント程度の予備心線数を必要とする。
レ. マストに布設するケーブルが、煙突などの高温排気を受けるおそれがある場合は、防熱処理をすること。
ソ. 電池室の配線は、鉛被ケーブル若しくはこれと同等以上の耐酸性ケーブルを使用し、線端は密封すること。
図2・19
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（備考）航海船橋内のケーブルは、内装板の内側に布設される。
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