MPC及びIBCは、スタッフ12人、支援職員5人、ボランティア26人、雇用通訳3人で運営された。また、秋田空港及び秋田駅のインフォメーションブース運営も含めて以下の体制で運営した。

　特にMPCは16日から24時間体制となり、スタッフ10人の内、2人が深夜勤務する必要があったため、日勤→日勤→夜勤→夜勤→準夜勤の勤務シフトで臨んだが、多い者で5回の夜勤があり、毎日平均12時間以上の勤務となるうえ、本部機関としては最も長期間の18日間運営が続くなど、過酷な条件であった。

　当初計画していたプレス用インターネットアカウントについては、管理とアカウント交付が困難であることから断念した。代わりに、AOCのホームページに大会情報及び選手情報を含む競技記録 (優勝コメントを含む) を掲載することにより、報道機関が随時利用可能な環境を保持した。

　また、報道機関へのサービスとして、海外選手の日本語フリガナ統一名称をまとめて提供した。選手変更等に伴うフリガナの付与は随時実施し、ホームページ及びMPC内掲示板に掲示した。

　各競技会場におけるメディア対応は、会場毎の対応とした。しかし、開会式・閉会式および秋田市立体育館にはメディアが殺到することが予想されたため、取材支援担当より2人を会場へ派遣してメディア対応を統括させた。

　各会場にはメディア受付を設置し、競技情報の提供、撮影用識別章 (ビブス) の配布等を実施した。会場内には全てメディア控え室及びメディア席を設置し、ミックスゾーン、カメラゾーン及びインタビュースペースをできる限り明示した。

　事前に全会場及び全競技担当者と検討してメディアの活動スペースを決定していったが、会場が実際に設営されて初めて、カメラゾーンが不適切な位置であることが判明したり、予想以上の報道機関が殺到することにより予定していたスペースでは不足したりする事態が発生したが、カメラゾーンの変更やスペースの拡大など、各会場での臨機応変な対応により事態が収拾された。