V 報道・放送
報道
1.報道施設
(1) 計画
1) 本部報道施設計画
報道関係者の取材活動をサポートするため、大会本部にメーンプレスセンター(MPC)を設置することとした。
MPC内の機能として、共用ワーキングエリア(モジュラージャック設置)、専用ワーキングエリア、ロッカールーム、機材保管庫、情報整理棚、共同記者会見場などを設置することとした。
MPCは秋田県庁第2庁舎内に設置し、2001年8月10日から27日まで開設する。プレスセンターを統括する責任者を配置し、各報道機関との連絡調整、情報提供を行う。また、通訳を配置することとした。
ID登録した報道機関に対し、プレス用インターネットアカウントを交付し、本部サーバーを通じてインターネットの接続を可能にした。
2) 会場報道施設計画
各会場にインタビューエリアと情報掲示板を設置し、報道活動をサポートした。
(2) 実施状況と結果
1) 本部報道施設について
MPCの設置については、どの程度の報道機関が集まるか、取材する報道機関の数の予測が問題であった。国体のように参考とする事例が無いため、第1弾及び第2弾のメディアガイドの巻末に来会調査表を添付することにより、来会数の把握を図った。
・第1次来会調査 (2001年2月集計)
回答社38団体 (内国外4) 213人
・第2次来会調査 (2001年6月集計)
回答社67団体 (内国外11) 354人
第1次来会調査結果より、来会社数を50団体、300人と想定し、MPCの規模及び機能を検討した結果、当初計画の第二庁舎1階東側県民情報プラザ (約130m2) では収容不可能であると判断し、秋田県庁正庁 (ステージを併せて約310m2) にM PCを設置することとした。しかし、2001年5月の100日前カウントダウンイベント及び出場予定選手記者会見後、来会希望数が急伸したため、追加して第二庁舎1階東側県民情報プラザを記者会見場及びIBC分室として利用することとした。
MPC内の機能については、ほぼ当初計画通りである。来会調査とともに専用スペースの希望調査も実施した。各社に記事を配信する共同通信社が約20人の大部隊で専用スペースを希望したため、ステージ上を共同通信社専用スペースとして準備した。その他10団体分の専用スペースを準備した。
共用ワーキングエリアには72人分の作業スペースを確保し、国際通話可能な公衆電話 (モジュラージャック付き) 10台、競技結果 (リザルト) 閲覧可能なパソコン10台、電源コンセント、コピー機能付きファックス3台を準備した。
また、取材活動支援のため、写真ラボサービスを設置し現像を無料でサービスした。同時にカメラメンテナンスサービスによりカメラの修理についても対応した。
MPC内の機能を優先した結果、休憩スペース及び喫煙スペースをMPC前の廊下に設置せざるを得なかった。
MPCのインフォメーションコーナーでは、メディアキットの配布、駐車許可証の発行、テレビ放送用カメラ (ENGカメラ) 持ち込み許可証の発行、ゲスト・メディアバス乗車申請の受付、ロッカー・機材保管庫の受付、レンタカーの斡旋といった取材活動支援業務は言うまでもなく、路線バスの案内、コンビニ・土産物店・飲食店の案内、観光スポットの紹介等、観光情報から生活情報までできる限りの情報を提供した。特に生活情報等の紹介にあたっては、ボランティアスタッフの柔軟な対応が目立った。
競技に関する情報は全て、掲示板への掲示と情報提供棚への投げ込みを同時に行った。必要とされる資料数は競技により差異があるが、期間中10万枚以上の資料を作成し、提供した。
各会場には、合気道を除く全競技それぞれに結果速報担当者を置き、1試合終了毎に結果速報を会場内に掲示すると同時に、直接インターネット上に結果速報を送信し、かつ、それをメーンプレスセンターに送付する方法を取った。これにより、それぞれの試合終了後速やかに、報道関係者に各会場の速報記録が伝わり、各競技の進行状況が把握できた。
ただし、AOCに最終公式記録を報告する義務は各IFにあり、これについては、その日の全競技終了後1時間以内に、各IFの定められた人間のサイン入り結果報告を提出することとしたが、ローラースケーティングのスピード種目及びビーチハンドボールでは公式記録の提出が遅れ、ローラースケーティングのスピード種目は当日のテレビ放送及び翌日の新聞掲載に問に合わなかった。
第二庁舎に設置した記者会見場には記者受付、バックパネル、会見者用ステージ、通訳用デスク、約40席の記者席、音響・照明設備を準備し、8月15日から利用を開始した。
8月10日のMPC開始式を皮切りに、18日間の運営を開始した。14日頃から利用者が増加し、大会期間中は毎日約150人の報道関係者がMPCを利用した。8月16日から最終日までは24時間体制として、夜間も最低2人のスタッフを常駐させた。時差の関係でヨーロッパからのメディアが午前3時頃まで業務を続け、午前7時頃には別のメディアが情報収集に訪れる、といった不夜城の様相を呈した。
元朝日新聞社運動部長であり、二ツ井町出身の大高宏元さんに、半年前からプレスアドバイザーとして、ワールドゲームズの報道機関への広報について助言指導してもらった。
大高さんの人脈から、首都圏の各報道機関中核人物への直接的な働きかけにより、報道機関のワールドゲームズに対する認識を新たにし、来会への動機付けを与える機会とすることができた。
また、8月10日よりプレスセンター長に就任をしてもらい、MPCの責任者として報道機関との連絡調整をお願いした。
事務局側のさまざまな不手際や連絡不足を、大高さんの経験と機転により補い、円滑な運営が実施できた。
●メーンプレスセンター(県正庁)
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●メーンプレスセンター分室(県第二庁舎1F)
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