(1)SRC部材及び鋼部材の鋼材の応力―ひずみ関係は、引張側鋼材、圧縮側鋼材ともに図−5.1に示すものを用いる。

(2)合成版部材の鋼板の応力―ひずみ関係は、引張側鋼材と圧縮側鉄筋については、図−5.1によることとし、圧縮側鋼板については、局部座屈を考慮して、圧縮降状応力度の低減を適切に行う。

(1)　コンクリート材料は次に示す材料を用いるのを標準とする。

　a)セメントはJISR5210、JISR5211、JISR5212、JISR5213に適合するものとする。

　b)水は油、酸、塩類、有機不純物、懸濁物等、コンクリート及び鋼材の品質に悪影響を及ぼす物資の有害量を含んでいないものとする。

　c)骨材は「コンクリート標準示方書(土木学会)」に適合するものとする。

　d)混和材料は「コンクリート標準示方書(土木学会)」に適合するものとする。

(2)　コンクリートの材料定数は、実験あるいは既往のデータに基づいて定めることを原則とする。

(1)　コンクリートのヤング係数は、原則として土木学会規準「コンクリートの静弾性係数試験法」によって試験を行い、応力―ひずみ曲線を求め、圧縮強度の1/3の点とひずみが50×10⁻⁶の点とを結ぶ割線弾性係数の試験値の平均値とする。

(2)　コンクリートのヤング係数Ecは、式(5.3.4)により求めてよい。(「平成12年度　高性能軽量コンクリートを用いた港湾構造物検討調査　報告書(国土交通省北陸地方整備局　新潟港湾空港技術調査事務所)」による)

(3)　繰返し荷重を受ける場合、あるいは作用する応力度が小さい場合、初期弾性係数に近い値を示すので、一般に式(5.3.4)で算出した値を10％程度割増してもよい。

(4)　資料集に示した超軽量コンクリートの試験値と上式による計算値との比較例を表解−5.4に示す。いずれの値も試験値が計算値を上回っており、上記の計算式によれば安全側の値を与えることが確認できる。

(5)コンクリートのポアソン比は、弾性範囲内では一般に0.2としてよい。

(6)超軽量コンクリートの熱特性は、実験あるいは既往のデータに基づいて定めることを原則とする。なお、コンクリートの熱膨張係数は、一般に10×10⁻⁶/℃としてよい。　超軽量コンクリートの熱特性は、骨材の特性によって大きく影響され、また、同一配合のコンクリートでも、その含水状態や温度によってかなりの幅で変動する。参考のために、高性能軽量骨材を絶乾状態で用いた超軽量コンクリートの熱特性に関する実験結果を表解−5.5に示す。この実験結果から、超軽量コンクリートは、普通コンクリートに比べて熱伝導率、熱拡散率、熱容量が小さくなるが比熱および熱膨張率は大差ないことが分かる。一方、吸水率が大きい従来の軽量骨材はプレウェッチングして使用することを前提としているため、比熱および熱容量が大きくなっている。

(1)　曲げモーメントおよび曲げモーメントと軸方向力を受ける部材の断面破壊の終局限界状態に対する検討においては、図−5.2に示したモデル化された応力―ひずみ関係を用いてよい。

(2)　使用限界状態に対する検討においては、コンクリートの応力―ひずみ関係を直線としてよい。この場合のヤング係数は、5.3.4に従って定めるものとする。

(1)　鋼板と鉄筋コンクリートとの一体化に使用するずれ止めには、十分信頼性のある材料を使用するものとする。

(2)　ずれ止めにスタッドを用いる場合は、頭付きスタッドを原則とする。

(3)　スタッドの溶接に従事する溶接工はスタッド溶接協会技術検定委員会により実施される検定試験に合格し、技術資格を有する者でなければならない。

(1)について　ずれ止めにはスタッドが広く用いられるが、形鋼や鉄筋などの剛材によるずれ止めの採用も可能である。ずれ止めとしては、JISB1198で規定される頭付きスタッドあるいはJIS規格に適合する形鋼及び鉄筋を用いることを標準とする。

(2)について　頭付きスタッドは、JIS B　1198に規定される形状・寸法のスタッドを用いることを原則とする。頭付きスタッドの形状を図解−5.1に示す。これまでの施工例では、頭付きスタッドの標準的なサイズとしてφ16x100、あるいはφ19x100程度のものが使用されている。