ただ、問題はこのような対応をどこの職場でもできるという可能性は多くはないであろうということでしょう。
(4) 職場復帰の方法
職場復帰委員会をもっているところなどでは、その結果をみて最終的に職場復帰の可否や、どこの職場に配置するのかを決めるようにしているようです。
漠然と「無理をさせないように」ということでなく、文書で仕事のこと、受診に関することなどを決めている場合もあり、産業医、健康管理医などが、分かりやすく提示するのもいい方法と思いますし、指導区分ということで、国家公務員の場合は制度化しているようです。
職場復帰した職員への、上司や同僚の対応というのは、簡単なことではありませんただやさしくすればいいというものでもないし、本人の状況をみながら、医師やカウンセラーとも相談しながらきめ細かくということになります。このことについては、カウンセリング・マインドということはもちろん、もともとの本人の性格などをよく知っていることが大切ですし、どういう対応をするかは一人一人違うということ、このような点については、後で述べる管理職などへのメンタルヘルス教育というのが役に立つのではないかと思います。
職場復帰
職場復帰可能の判定
判定委員会の設置
全快か軽快か
診断書の表現の問題
軽勤務とは何か
元の職場か配置転換か
指導区分
試し出勤
今後の見通し
上司の対処と同僚の対処
再発予防対策
