先日、読売新聞が「教育改革提言」というのを出しましたが、こういうことは、いろいろなところで大いにやっていただいて、海洋国家にふさわしい「価値」の何たるかについて、合意をつくっていくことが、大事なことでしょう。こういうことをやった上でなければ、「海洋国家・日本の構想」が何のためのものかということは、絶えず問われることになるでしょう。しかも、その問いに答えられなければ、「構想」自体の性格もあいまいなものになるでしょう。「海洋国家・日本の精神(スピリット)」の確認は、その意味でも大事なことだと何度も唱えないわけにはいきません。
加えて、「海洋国家・日本の構想」を考える前に、「構想の伝え方」という点には、十分に注意する必要がある。どのように立派な「構想」を考えても、「伝え方」がまずければ、「構想」自体の意義も大幅に減じられることになります。むしろ、今までの日本の立場の弱さというのは、「語る内容」というよりは、「語り方」に依っているところがあります。この件、今、論争として行われているものに「英語公用語」論争というのがあるのですが、英語も所詮、「道具」と割り切って、「使えないよりは使えたほうがよい」、あるいは「どうせ使うのならば、きちんと使えたほうがよい」という気構えで、臨んだほうがよいのかなと思います。
