4) スポーツ教育
アンケートでは、施設を利用している人たちの生活環境や日本人全体がおかれている生活環境を勘案して、施設の指導者のためにスポーツの必要性やどのようにスポーツをするか、何に気をつけるかについて講習会の開催を望む声が多くありました。同様に、施設を利用している人達にも、スポーツの必要なことをわかりやすく説明することや、実際の活動の方法について指導をして欲しいという意見がありました。特に、障害の重い人や肥満の人に対して、身近な用具を使って楽しく身体を動かすプログラムの開発が切実な課題であることを、多くの人が指摘していました。
さらに、同じ町や村に住む周囲の人に向けて、健康や栄養、スポーツなどの話をする機会があれば、障害のある人たちの健康についてさりげなく触れて、周囲に対する理解啓発をして欲しいという意見もありました。
これらに加えて、時間が無いということを理由にスポーツの機会を提供できない現状を改善するためには、他人に依存するのでなく、まず施設関係者目身が解決に乗り出さなければならないという指摘も少なからずありました。こうした方にはインターネットを利用して国内のみならず、世界の障害者スポーツ情報を入手し、それらを積極的に活用することも、解決の1方策ではないかと考えます。
5) 経済的負担の軽減
施設を利用している人たちの平均的な賃金は低く、スポーツ施設利用料の支払いに苦慮するという回答が多く寄せられ、具体的にはスポーツ補助金や施設利用料の免除などを望む声が多くありました。スポーツ活動が盛んになればなるほど経済的な支出が大きくなることも考えられます。そのような意昧において、自治体からの補助や、医療福祉事業団や日本財団、サッカーくじなど様々な関係団体からの経済的な援助が望まれます。それと同時に、あまり経済的な負担を強いられないスポーツ活動の開発も必要と思われました。
と同時に、まずできることから手をつけ、活動を活発化させる工夫をしながら徐々にその輪を広げ、スポーツの必要性への理解を関係者間に高めることも大切と考えます。
