1.3.2 船舶単体の改善策に関する調査
船舶のハード面での効率化について、船型の改善、機関効率の改善、燃料転換などの技術について、既存文献、日本造船工業会・学識経験者への聞き取り、などよりリストアップを行い、その低減効果について、検討を行った。
リストアップにおいては、船型の改善など技術的には短期的に実施が可能なアイテムと、A重油やLNGなどへの燃料転換など技術的にも長期的なアイテムに大別した。
短期的なものについては、削減効果のおおよその定量化とコストの問題などについて検討を行い、長期的なアイテムについては、CO2削減可能量など技術的な限界を中心に整理を行った。
1.3.3 運航の改善策に関する調査
船舶の運航面での効率化について既存文献などよりリストアップを行い、その低減効果について検討を行った。最も有効でコストエフェクティブと考えられる減速運転については、顧客のスピードについてのニーズについて、荷種別の傾向を把握する。また、ウェザールーティングの一層の徹底や改良の余地などについて、聞き取りにより情報を収集した。
長期的な対策として、航空機貨物の海運へのモーダルシフトなどもあげられるが、本年度は扱わなかった。
1.3.4 対策の導入方法の検討
(1) CO2排出量低減オプションに関する検討
1.3.1で計算されたCO2排出量および1.3.2、1.3.3により抽出されたCO2低減対策オプションを組み合わせ、低減効果についておおよその定量化を行った。
(2) CO2排出量低減オプションの実施体制に関する検討
陸上での運輸部門におけるCO2税導入など政策的なインセンテイブに関しての情報および、AIJ(共同実施活動Activities Implemented Jointly)およびCDM(Clean Development Mechanism)を、便宜船籍国などと実施する可能性などについても、COP4、COP5の動向を把握することで、整理した。
