改善策の効果が認められなかった場合には、海洋環境汚濁の実態の見直しを含めた改善策の再検討を行うことが必要である。

さらに、今後の改善策の検討に役立てるためにもこうしたモニタリング情報をデータベースとして整備、蓄積していくことが重要である。

　

表-1.2.5　環境モニタリングの確認事項と主な項目

注1)　モニタリングの対象範囲は基本的に改善効果の期待できる範囲とその周辺海域。

2)　改善策により汚濁の仕組みに変化が生じるため、この他にも水質、底質、流れ、生物等の項目も必要に応じて追加する。

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