過去十年間の傾向でみても、プレジャーボート等は保有隻数や、免許受有者数がともに増加傾向であることから、海難は今後も引き続き増加するものと思われますが、漁船については使用漁船隻数、出漁日数および漁業就業者が減少傾向にあることから、海難は長期的には漸減傾向にありますので今後も減少していくものと思われます。

　

図2　要救助船舶の用途別隻数の推移

図3　プレジャーボート等の要救助船舶隻数および死亡・行方不明者数の推移

　

プレジャーボート等の海難の発生状況

　

一、全体の状況

【第3図、第4図、第5図参照】

平成十年におけるプレジャーボート等の要救助は七三六隻で、前年より五九隻増加しました。これは日本海側で発生した低気圧の影響により係留船が流出した海難の影響が大きいと思われます。

一方、海難に伴う死亡・行方不明者数は二九人で、前年より四人減少しています。

船型別では、ヨット、遊漁船、手漕ぎボートおよび水上オートバイの海難が横ばいまたは減少するなか、モーターボートが前年に比べ五三隻増加し、長期的にも増加傾向にあるのが特徴です。

海難種類別の状況では、前述の日本海側で発生した低気圧により係留船が流出した海難の影響で、転覆および浸水海難が前年に比べ急増しましたが、長期的にみると機関故障の占める割合が依然として高く、平成八年以降では全体の二〇%以上を占めています。

　

二、船型別海難の状況

【第6図参照】

1]モーターボート

モーターボートは一般的に使用頻度が低く、整備やメンテナンスが行き届いていないことが多く、また、一般船舶に比べてエンジン関係のトラブルシューティングの技量が劣る面も見受けられることから、海難では機関故障が最も多く一二二隻(二三・六%)で、そのうち八九隻(七三・〇%)は機関取り扱い不良が原因となっています。

2]ヨット

ヨットは沿岸においては機走する機会も多いため、モーターボートと同様に、海難では機関故障が二〇隻(一二・五%)と最も多く、そのうち一二隻(六〇・〇%)は機関取り扱い不良が原因となっています。

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