日本財団 図書館


71. 計画の際、栄養失調の広がりぐあいと受益者の数を推定することが必要な場合もある。例えば、登録や栄養状態の把握調査が未実施の場合などである。標準集団の推定人口構成については、表4を参照。

表4

205-1.gif

 

72. 栄養上の大規模な緊急事態の存在、あるいはその可能性が明らかな場合は、以下の仮定に基づき計画を立案する。

i. 総人口の15〜20パーセントが中度の栄養失調である。

ii. 総人口の2〜3パーセントが重度の栄養失調である。

iii. 標準的集団の年齢別内訳が、以下の通り。

 

73. 例えば個別SFPとTFPの計画立案では5歳未満児の受益者数を以下のように概算する。

 

総人口が3万人の場合――

5歳未満児の推定人数は、4,500〜6,000人(15〜20パーセント)。

中度の栄養失調(15パーセント)と推定される子どもは、675〜900人。

重度の栄養失調(2パーセント)と推定される子どもは、90〜120人。

 

これらの数値を使い、以下のように、各計画の受益者概数に受益者1人に対する適正配給量を掛ける、食糧の推定必要量が算出できる。

必要な食品の量=1日1人あたりの配給量×受益者数×日数

 

選択的給食計画のモニタリング

74. 選択的給食計画の効果は、定期的にモニタリングする。

 

75. 選択的給食計画をモニタリング、評価し、設定目標に対する成果を判断する。9モニタリングと評価のために、以下の定期的な情報収集・分析を行なう。

 

□ 経過を示す指標として参加率、適用率、回復率などがある。これらの指標を通し実施の成功度や計画の推移を評価する。

□ 影響を示す指標として栄養失調の広がり、死亡率、対象者数などがある。これらの指標を通し計画の効果や有効性を評価する。

 

76. 選択的給食計画の効果は、栄養調査や定期的に収集される給食センターの統計から判断できる。補助給食計画と治療用給食計画の月間報告書の書式は、付表4・5参照。栄養調査の結果表(身長/体重値)も付表6参照。

 

77. 健康や栄養の指標に見られる傾向は、しばしば様々な要因と関連している。水、住居、コミュニティ・サービスなど他分野の活動によって、好ましい結果が現れる場合もある。

 

計画終了の基準

78. 栄養失調者が大幅に減ったら、残りの重度栄養失調者は、保健施設やコミュニティでの計画を通じて管理する方が効率的かもしれない。

 

9 詳細は、MSFのNutrition Guidelines第8章Evaluation of Feeding Programmesを参照。

 

 

 

前ページ   目次へ   次ページ

 






日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION