出典：MAPPING AWARENESS 1994年11月号
またGIS導入の阻害となりていると思われる要因として、38%はコスト、24%はスタッフ、19%は主題図情報(geographically referenced data overlays)、11%はコンピュータ化された記録、等と回答しており、日本で指摘されることの多いマッピングコストをあげた自治体は3%と少ない。これは、OSのサービスが地方自治体レベルでの電子マッピングコストに対する障害をなくすことに大きく貢献していると分析されている。
また、83%の自治体はGISを戦略的なツールと捉えているが、一方では同様の割合でデータの蓄積・整理のためのツールとして認めている。複数部署におけるGISの導入については、究極的には全庁的なGISをゴールとしながらも、その導入は短期的な使い勝手を考えながら段階的に行う方がよいと考えているようである。
