2] ｢交信時期｣に関する用語の統一を図った。
3] ｢E 入出港に関する情報｣の内｢6.その他｣は｢人事労務管理情報｣に移行した。
4] 機関部｢A 通常航海に関する情報｣の｢1.1)陸上依頼分析データ｣及び｢B機 関故障、緊急対応に関する情報｣の｢1.4)原因調査解析結果｣の通信時間を変更した。
5] 機関部｢A 通常航海に関する情報｣の｢3.4)消耗品補給情報｣に｢新製品情報｣を追加した。
6] 甲板部[A 通常航海に関する情報｣｢2.航海情報 気象、海象情報｣ではインマルサットを使った天気図や気象情報の通信時間を計算した。短波ファクシミリによる受信も行われており、その受信時間は1日1.5時間と大きいが、将来的には減少すると思われるので積算から除外している。
2) 情報の流れ｢船から陸へ｣について
1] 情報項目は｢陸から船へ｣に全て対応させた。
3) ｢人事労務管理情報｣について
1] ｢1.人事管理情報 5)社会情報｣は短波ファクシミリによるニューズであり、1日2回、2乃至3時間かけて受信しているが、これを全部積算すると非常に膨大となり他の項目とのアンバランスが目立つので、機器操作と配信の時間のみを積算した。
4) 情報の流れ｢本船から他船｣について
1] 船と船の交信は両船が視界に入ってからの情報交換を前提として、通信量等を算出した。そのため｢A 通常航海に関する情報｣の通信媒体がVHFのみとなっている。僚船との交信等、視界外の通信の際にはインマルサット経由もあり得る。
2] ｢B 緊急、応急運用に関する情報｣に関しては海域により輻輳度は大きく異なるが、全海域平均として年間3回程度とした。
3] 積算時間数は本船から他船への時間数であり、送受信時間は2倍となる。
｢表4-13｣は｢表1-12｣より情報項目の大分類毎に年間あたりの船舶交信頻度及び交信時間を睦⇔船、船⇔陸に分けて集約、集計したものである。
(2) 船舶交信情報について
1) 陸船間交信情報
1] 情報の種類
(甲板部)
陸→船 全情報量〔通信時間(分)〕の81.5%を通常航海の通信で占めており、その内の97.6%が船位測定、15.6%が気象、海象であり、即ち、太洋航海に必要な情報が殆どを占めている。
次に多いのが、入出港に関する情報で全情報量の11.0%となっている。
船→陸 全情報量の58.2%が入出港に関する情報であり、貨物輸送が26.8%、太洋航海における航海情報が9.9%を占めている。
