各年半期の支払い額の年初または年末基準期日までの割引
10. 年間燃料費や年間保守費のような多くの費用は、年末よりも各年半期に支払う方がよい場合が多い。割引基準期日自体が(0年度の)半期であれば、表に示す係数を直接使用できる。基準期日が0年度末の場合は、表1と3に示す割引率に(1+r)を掛け、表2に示す等価年間費用に1/(1+r)を掛ける。割引率を6パーセントとすると、こうした調整値はそれぞれ1.030と0.971になる。
(i) 5年度半期の支払い額150ポンドに対する0年度半期の現価は、表1から£150×0.7473=£112.1となり、0年度末における現価は£150×0.7473×1.030=£115.4となる。
(ii) 0年度半期の支払い額500ポンドは、1年度から開始した各年半期の支払い額£500×0.1193=£59.6の12回分に相当する。最初の支払いを0年度末に行うと、各年半期の支払い額£500×0.1193 0.9713=£57.9の12回分に相当する。
次年度に開始する定期的年間支払い額
11. 本別添に示すすべての公式は、同じように応用できる。
n+1年度から開始する各年半期の支払い額1ポンドのm回分に対する0年度半期の現価は、割引ファクター(Dn)と各年支払い額の現価係数(1/An)を組み合わせて算定できる。
例：
7-12年度に支払う各年半期の支払い額75ポンドの15回分に対する6年度半期における現価は、£75×9.712=£728.4(第6項から)となる。したがって、それよりも6年前の0年度における現価は、£75×9.712×0.7050=£513.5となる。
名目的支払い額
12. 事前評価においては、総合インフレ率の影響を排除せずに、名目的に現金で支払い額を表わすこともある。実質割引率で割り引く前のそうした名目的現金の流れは、実質的なものに換算しなければならない。「年間インフレ率を一定と仮定できる場合」は、2つの計算方法を組み合わすことができる。
