といえる。1歳未満で難聴と診断された人工内耳候補例では、その後、上記のシステムで直ちに聴覚活用を始め、1〜2年間のリハビリテーション実施結果を検討することによって、補聴器による聴覚利用の可能性について、十分な情報を得られることになる。

難聴児の家族の精神的な支援については、親の会や難聴団体と連携して当事者がリハビリテーションプログラムに参加することによって、障害理解・受容について長期的な見通しをもった援助が可能になる。通院終了後に、難聴者団体の活動に継続して参加しやすく、家族にとって望ましい点が多い。今後、医療従事者以外が施設内で活動するなど、欧米で既に慣行されている医療ボランティアについての議論が必要であろう。

　

表4　両親教育講座の内容

　

2)就学前リハビリテーション

これまで述べたように病院の耳鼻咽喉科での初期リハビリテーションの後には、就学までの3〜6年にわたる就学前リハビリテーション計画(図4)につなげられる。聴覚・言語学習では基礎を作る重要な時期であり、その後の言語学習の水準を大きく左右する。紙面の関係からここでは、聴覚活用のリハビリテーションについて、そのうち機器利用は他章にゆずり、とくに指導面について概要を述べたい。

　

図4　就学前リハビリテーション

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