高校83パーセント)、現在の経済戦略、特に「先進開発国」の経済戦略(小学校62パーセント、中学高校75パーセント)、大多数の消費者の期待の増大(小学校58パーセント、中学高校72パーセント)が、持続可能性への道を左右する最も重要な要素として挙げられている。
すべての教師が、環境教育の最も重要な目的は環境に対しての責任ある行動の育成だと述べている。しかし、これには二つの見方がある。(a)責任ある行動は環境への深い関心と尊敬を通じて育成されるべきである(小学校88パーセント、中学高校82パーセント)。(b)関連する問題を理解し自分自身の判断をする(小学校65パーセント、中学高校78パーセント)。多くの教師が、生徒が特定の態度を教え込まれないことが重要で、オープンなアプローチによる教育プロセスの一部として態度の育成が行われるべきだと感じている。
過半数の教師(小学校65パーセント、中学高校56パーセント)は、自分の環境教育にライフサイクル分析を加えており、多くはこれが自分の重要な仕事の一つと感じている(小学校81パーセント、中学高校70パーセント)。小学校、中学高校の両方の教師からさらに、ライフサイクル分析は指導に社会性を与え、地域の行動と地球的な効果との関係を明確に示す、と述べた。環境維持改善活動への参加では、それが環境教育の重要な部分だと考える教師の割合は高かった(小学校85パーセント、中学高校69パーセント)が、実際に関っている教師はもっと少なかった(小学校47パーセント、中学高校53パーセント)。
次の質問(5.)に対する答えを見ると、環境問題の政治的な側面に明確に取り組むことに関心を持っている教師は非常に少ない(小学校4パーセント、中学高校18パーセント)。彼らが環境教育に取り組む主な動機は、(a)野生生物とその生息環境への関心(小学校41パーセント、中学高校34パーセント)、(b)人間の生活様式が環境に及ぼす影響の削減(小学校42パーセント、中学高校30パーセント)とがちょうど同じくらいであった。規範の転換の可能性を伴った全体論的アプローチを動機とした人はもっと少なかった(小学校15パーセント、中学高校23パーセント)。
これらの結果には、環境教育に対する教師の姿勢についてのこれまでの調査(Gayford，1987，Gayford，1993)に比べて、進歩が見られる。この調査から、小学校でも中学高校でも、意識の高い教師はより全体論的に考え始めており、単に全国カリキュラムのガイドラインに従うのではなく、自分達の指導と世界的視野とを関連させるようになり始めていることが窺える。彼らは環境についての主要な問題のいくらかについてよく知っており、このことが環境教育に影響を及ぼしている。彼らはまた、姿勢や行動に関する広範な問題や局面を自分達の通常の授業に融合させる方法を模索する用意がある。文献の中には、教師達が以前より断片的でない方法で環境教育のアプローチを行っているという証拠がさらにある。時間割に定められたものに比べてはっきりと取り上げられることの少ない事柄も含めて、学校生活のあらゆる局面に内在する仮定条件のことを、「隠れたカリキュラム
