どの高次の学習目標にも関っている(Unesco-UNEP、1978)し、また生徒の発達の情緒的な側面にも関連する。その両方とも、適切な評価を行える革新的な方法が必要である。
これらの問題点に驚く人はほとんどいないだろうが、これらには考慮に値する強力な拮抗した議論がある。
環境教育に対する教師の姿勢に関する最近の調査
これは、1995年前半にイングランドおよびウェールズの広い範囲にわたる都市および農村地域の国が運営する中学高校の教師87人と小学校の教師95人を対象に行った態度に関する調査の概要である。彼らが当時関っていた環境教育のすべての側面にういて尋ねるのではなく、環境教育のをめぐる広範な議論の問題点を反映する持続可能性と「環境態度(green attitudes)」に関する質問に絞って行うこととなった。
以下に関して質問が行われた。
1. 持続可能性の概念の使用と指導への応用、およびこれが個人の行動とライフスタイルに及ぼす意味。一人一人の教師が、その言葉から理解したもの、および教育的視点から最も重要な要素だと思うものについて述べた文章を書くよう指示された。
2. 彼らが、環境教育の最も重要な目的は生徒に環境的に責任ある行動を育成することだ、と考える程度。教師達は、この考えに対してどんなコメントを述べたいかについて聞かれた。
3. 生徒が使う商品およびサービスの環境への影響を、生徒が理解できるように、指導の中にライフサイクル分析の要素を含めているか。教師達は、自分の何らかの指導の中にこれを含めているか、もし含めているならそれにどんな重要性を持たせているかを尋ねられた。この質問に答えるために、教師たちに次の三つの選択肢が与えられた:非常に需要、かなり重要、重要でない。
4. 学校周辺や地域社会の環境の維持向上構想に生徒の参加を促しているか。(a)この種の活動を行っている。(b)それが環境教育の一貫として重要だと考えている。(上記3と同様の三つの選択肢が与えられる。)
5. 彼らが自分の学校で実行している環境教育が、政治的意識を高め民主的プロセスへの適切な参加のしかたを理解させることに関っている程度。
6. 教師達自身が環境教育に関った動機。(a)野生生物やその生息環境への関心、(b)資源の枯渇や汚染など、人間の生活様式の環境への影響の削滅、(c)価値規範の転換の可能性を伴った多元的な理解が求められる全体論的なアプローチ。
調査の結果は表1に要約されている。そこから、教師達が持続可能性の概念についてよく知っていて、多くがそれを指導の中に取り入れていることがわかる。貧困の影響(小学校69パーセント、中学
