報や働きかけの不足も、こうした現状の一因となっている。
2-2-4 指導者養成カリキュラム並びにシステムの充実
環境教育が推進しない原因のひとつには、教員に対して諸処の情報が広く伝えられていないということを述べた。これは教員研修の場自体が不足していることが原因のひとつであり、早急に研修の場の充実を図る必要があると考えられる。
前述したように、平成6年度の段階で調査を実施した37都道府県と10政令指定都市において、教員向けの研修を実施しているのは、両者とも6割ほどに過ぎなかった。また、研修を実施していても、「参加者は各校から環境教育担当者1人」など、参加に条件をつけている自治体も少なくない。我が国では、教員を目指す学生に対して、未だ環境教育が義務づけられていないこともあり、早急に現職の教員に対する研修のあり方を、再度検討し直す必要がある。
また、指導者養成のカリキュラムに関しても、現段階では各地方自治体が独自に作成しているが、今後はNAAEEの取り組み同様、指導者を養成するうえで最低限、押さえるべき内容に関しては、国内で統一した指導者養成のガイドラインを作成するべきであろう。ただし、環境教育の性格上、各地域のさまざまな特性を活かした取り組みが求められることなどから、どこまでをガイドラインに盛り込むかは注意を要するところである。
