この地球の全ての被造物は自らが尊重される権利と生きる権利があることを心の奥底で受け止める、倫理的考え方を持つ必要がある。
このためには、教師が児童生徒の考え方を認識し、基本的価値観念を明らかにし、倫理的視点に従った評価の手助けができる状況が特に重要である。
若い人々の考え方を形成する際に、手本となるのが周囲の大人達の行動である。教師の模範的な行動や信頼性は、価値教育の基礎といえる。
児童生徒に環境を意識した考え方を確実に植え付け、環境に適した生活を実践させるためには、環境教育を周囲の状況と関連させ、行動の方向を示し、学際的なやり方でできるだけ頻繁に行なうべきだろう。それには、学校内外での密な協力と調整が必要である。
3.2 状況との関連と生活に即したこと
環境教育は、生徒の具体的な経験世界を取り上げ、地域の住宅、学校、職場の環境を起点とする。授業の過程で、また移動授業や類似の機会に、生徒は、信頼できる、また感動的な環境を直接観察、経験、体験し、評価できる。地域の環境テーマに総合的に取り組むことにより、環境問題への深い洞察の基礎が地球レベルでも作られる。
環境教育に適した教育現場としては、例えば下記がある:
-典型的風景と生活圏
-自然公園と自然保護地域
-農業利用地と林業利用地
-都市のビオトープ(緑化施設、裏庭、庭、道端、運河等)
-植物園、動物園、猟獣飼育場、実習用の道、鳥類研究所
-(郷土)博物館とコレクション
-環境研究センターまたはユースホステルや林間学校内の「エコステーション」
-農家、店、工場
-供給施設、処分場、環境保護のための技術的施設
例えば、下記との協力が望ましい:
-自治体の行政部門、郡会事務局、営林署、造園局、農業局、治水局
-自然保護団体、地域の自然・環境・消費者保護団体、その他の自然と環境の保護を義務とする組織と団体
-郷土保存・文化財保護団体
-企業と経済団体
