2.効果的で包括的な環境教育プログラムやカリキュラムを開発するのに役立つ。
3.環境教育をひとつの手段、ツールとして利用して、これまでの伝統的な学科の水準を高め、個々の学科を横断的に越えて知識と経験を統合することに役立つ。
4.環境教育の目的に関して、共通の理解を提供することによって、複数の学科の教師たちが協力してチームを組んで、教えるという方針に役立つ。
このガイドラインは、(学齢期の生徒たちが環境教育に関して、何を知っているべきで、また何ができるべきか。)、北米環境教育協会の全国プロジェクトのひとつである。これまでに、広範な検討とディスカッションを積み重ねてきたが、何千という個人や団体が環境教育に限らず、あらゆる教育分野(教員以外の関係者を含め)が参加し、原案や概要を検討してきた。
北米環境教育協会は、このガイドライン以外にあと2つのガイドラインを作成する予定である。ひとつは環境教育関係の教材の選択にあたって多数の中から優秀なものを判定するためのガイドラインであり、他は指導者養成についてのガイドラインである。
これらのガイドラインは、長年にわたる環境教育の現場での経験と実験の成果に基づいて、作成されたが、ヴィジョンとしているのは、環境教育とこれまでの伝統的な学科とを結合し、持続可能な健全な環境と良好な生活を世界中に確立することである。
【環境教育とは何か？】
このガイドラインの基礎は、1970年代及び80年代における国内外の重要な環境教育会議において決議されたゴールや目的に置いてある。ベオグラード憲章(1975)は、国連の会議において採択され、環境教育のための目標宣言が含まれ、世界で広く受け入れられている。
「環境教育のゴールは、世界の人々を教育して、環境について意識を持ち、それについて心配をし、それに関する諸問題について現在起こっている問題の解決と将来の問題が起こらぬようにする予防のために、個人であれ、集団であれ、環境についての知識、問題解決のための技能(ノウハウ)、倫理的な態度、行動への動機を持ち、環境保全に献身するような人間を形成することである。」
この数年後、1978年には、世界で初の環境教育に関する政府間会議が開かれ、トビリシ宣言が採択された。この宣言において、3つの広い目的が確立された。
1.都会地域と地方との間には、経済的、社会的、政治的及び生態的な相互依存関係があることについての明確な意識(自覚)と配慮を養うこと。
2.全ての個人に、環境を保護し、改善するための必要な知識、価値観、態度、献身、そして技能
