るべきかを詳細に指定するものではない。」としている。しかしながら、今後州や各自治体において環境教育に関する資料を作成する際には、国内のほとんどの環境教育研究者が関わったこのガイドラインを無視することは難しく、事実上今後の環境教育の推進に大きく寄与するものと思われる。また、このガイドラインは、アメリカのみならず世界各国において環境教育を進める場合にも非常に得るものは大きいと考られることから、ここに1997年に発表された最終原案の概要を紹介しておく。
※NAAEE：環境教育研究者や実践者が集より、組織されている団体として国内最大級の団体。毎年、総会が国内で開催され、約1000人近くの研究者や教員、環境NGOのスタッフ、行政関係者等が情報交換のために集まる。年々海外からの参加も増えている。
