4.2.1 位置情報の通報
2章で述べたように、GPS装置は高精度化、小型軽量化、低価格化の傾向が近年著しく、小型機運航において今後主要な航法装置として普及していくことが予想される。
GPSの搭載により小型機は地上支援施設に頼らずに自機位置(高度)を把握できるため、今後は航空機からの位置通報に基づくADSが航空機監視の中心となる。特に小型機が運航する山岳部、低高度では従来のレーダーを中心とした地上からの監視ではカバレージ外となり十分な小型機監視が不可能であったが、衛星通信を利用したデータリンクを利用することで十分な監視が可能である。
また4.1.2項で述べた放送型デタリンク技術を利用して自機位置を周辺を飛行する他の航空機に秒単位で放送するADS-Bが実現されれば、航空機の衝突が回避され安全性が大きく向上する。
位置通報を行っているシステムを表4-3に示す
(1)位置通報の目的
位置通報の目的は［1］地上局が航空機の位置を把握するため(空対地)と［2］航空機関で衝突を避けるため(空体空)の2つがある。大型機の場合［1］の目的が現状では主であり、洋上における監視などの場合衛星の中継が必要ではあるがそれほど頻繁に位置通報を必要としない。
一方小型機の場合は［1］の地上局による監視よりも［2］の衝突回避のニーズが高い。衝突回避のために空対空で位置情報を送信する場合は秒単位で自機の位置データを伝送する必要が有る。その場合メッセージ数が機体数の2乗に比例するアドレス指定型では通信容量の面から限界が有るため、放送型のシステムが必要とされる。
(2)ブラインドゾーンの問題
低高度や山岳部のような通常の地上レーダーの電波覆域外においても、アドレス指定型の場合、衛星を中継して自機の位置情報を地上機関まで伝送することができる。また放送型の場合もARNAV社GeoNetのように飛行船(衛星の代用)を用いたデータ中継や、各航空機によるデータ中継を利用して地上局まで位置情報を伝送する方法が検討されている。(図3-17参照)
