くてはならなかった。当時PHSの中には、データ通信速度9600bpsを超える物も出始めていたが、レンタル機種がないこと、プロバイダ側の設備の対応が不十分ということもあって携帯電話(デジタル)を採用することになった。
ソフト的な要素としては、目的とする競技結果が誰にでもすぐ照会できるように配慮したメニュー画面の作成を府情報政策課にお願いした。さらに、携帯情報端末の操作を簡単にするため、単純な操作で「なみはや国体競技記録速報サービス」にすぐアクセスできるよう、添付のブラウザをセイコーインスツルメンツ側で調整してもらった。これは画面に表示された「モッピー」(なみはや国体のマスコット)にペンタッチするだけでホームページにアクセスできるというものである。また操作の簡易マニュアルを作成し、各都道府県本部役員に事前説明を行う際に携帯情報端末に添えて配付した。
「なみはや国体」は府内44市町村145施設で開催されるため、携帯電話のエリアがどこまでカバーできるかということが大きなポイントであったが、事前の調査では全競技会場の約80％がエリア内にあり、各都道府県本部役員の行動範囲からしてもなんとか対応できるという結論に達した。
経費については、大阪府のもつインターネットサーバ、O-NET24サーバを活用したり、府情報政策課職員の協力を願うなどして、できるだけのコストダウンを図ることができるようにした。
このようにシステムの構築には様々なハードルがあらたが、できる限りの準備を行い、夏季大会(9月13日〜16日)と秋季大会(10月25日〜30日)の期間中に携帯情報端末での情報提供を行うことができた。
1-5 利用状況及び問題点
携帯情報端末の貸与に伴って、システム利用についてのアンケートを行ったところ35都道府県から回答を得た。これらを集計し、システムの評価を行ったが、私たちの予想以上に携帯情報端末は利用されていた。(グラフ1)
ただ、利用場所については宿舎での利用が圧倒的に多く、携帯情報端末の特性である移動中、移動先でも情報が入手できるという長所は、まだ充分に活かしきれていないようである。(グラフ2)
