(2)携帯通信機器の種類と特性(第2章第2節)
代表的な携帯通信機器には、携帯電話・PHS・ページャー・GPS受信機などがあり、その他としては、MCA無線・テレターミナル・衛生携帯電話などがある。
(3)携帯通信機器の種類と特性(第2章第3節)
携帯型周辺機器には、デジタルカメラ・デジタルビデオ・テープレコーダーやマイクロフォン・携帯型Faxやプリンターなどがある。
(4)モバイル環境における技術動向(第2章第4節)
パソコン系の携帯情報端末では、モバイル需要に対応して、小型・高性能化が進んでいる。また、PDA系に関しては、PHS一体型など多彩な製品が登場されている。
一方、情報通信インフラとしては、携帯電話やPHSなどが順次通話エリアを拡大しており、さらに今後は、イリジウムと呼ばれる携帯電話向け衛星通信サービスの開始などが予定されている。
3-3 携帯情報ツールの活用実態(第3章)
ここでは、地方公共団体や民間企業に対して行ったインタビューに基づき、その活用実態を取りまとめる。
(1)地方公共団体における活用業務と利用実態(第3章第1節)
一部の地方公共団体では、携帯情報ツールのメリットに着目し、積極的に活用し始めている。また、水道検針など古くから活用されている業務もある。最近では、消防・防災分野や保健・医療・福祉分野での利用が注目されている。
さらに、特徴的あるいは先進的な利用方法として、延滞金の訪問収納や、国体競技記録の検索・情報提供などもある。
(2)民間企業における活用業務と利用実態(第3章第2節)
民間企業では、ビジネスでの携帯情報ツールの利用がかなり浸透しており、スケジュール管理やメール管理など一般業務支援として、また、営業活動や各種調査など特定業務支援として、様々に利用されている。
具体的には、保険業界での保険外交支援や運輸業界での物流管理、広告・調査業界でのアンケート調査などで、かなりの活用効果を上げている。
