た。なお、昭和61年にも昭和40年大学卒入社組を調査しているが、この調査でのトップグループの割合は平均35%であり、今回の調査の方が10ポイントも下回っており、前回の調査より幹部要員は厳しく選別されていることがうかがえる。
そこで、このトップグループがどのような役職に付いているかを見てみると、｢役員｣が3.0%(昭和61年調査3%)、｢部長級｣が39.8%(同24%)、｢部次長級｣が31.6%(同31%)、｢課長級｣が24.5%(同40%)となっており、約半数に近い企業が｢部長級以上｣の役職を出していた。昭和61年の調査に比べて今回の方が昇進スピードが早い結果となっているが、前述のとおりトップグループの選別が3人に1人から4人に1人と厳しくなったことが影響してのことではないかと思われる。また、第1次オイル･ショック直後で企業が新規採用者を手控えたことからかとも考えられる。
(注) ( )内の数字は、前回(昭和61年)調査で｢昭和40年大学卒採用者｣の昇進実態を調べた結果である。
ア. 企業規模別
これを企業規模別に、まず、昇進が最も早いグループの同期採用者に占める割合を見てみると、｢10%未満｣とする企業の割合が｢5千人以上｣で44.2%、｢3･4千人台｣で48.7%と規模の大きい企業の方がそれだけ幹部要員の選別が厳しく、規模が小さくなるほど採用人員も少なくどうしても同年次同一処遇が多くなってくるようにも見うけられる。
次に、昇進が最も早いグループの昇進ポストの実態を見てみると、｢3･4千人台｣以下の企業で数%の企業が｢役員｣を出していたが、｢5千人以上｣の企業にあっては、まだ｢役員｣までは昇進していなかった。｢部長級｣まで昇進している企業の割合が高いのは、｢5千人以上｣が52%(昭和61年調査26%)と最も高く、次いで｢1･2千人台｣43%(同23%)、｢3･4千人台｣37%(同24%)の順となっており、｢千人未満｣の企業についてみると昇進ポストが部長級から課長級まで同程度の割合となっており、昇進スピードにバラツキがあった。これはポスト数が少ないことに起因するのではと思われる。
