答があり、「1〜1.5割」が80.0%、「0.5〜1割」が20.0%となっていて平均すると0.9割（9%）であったが、これに45社のウエイト17%を加味すると、全体では1.5%ということになった。

これを要するに、企業の人事担当者の、従業員の仕事の仕方の評価による区分割合は、端的にいえば、総じて「優秀」が20%、「普通」が62%、「普通以下」が17%、その他「普通以下でも特別の者」若干（1%）ということになり、やはり左右対称の正規分布に近いながらも、「優秀」の割合が「普通以下」の割合よりも心持ち多い−その意味で左右対称型よりは従業員に優しい内容のものであることがわかった。そして、これが世にいわゆる2・6・2“人事評価法則”の精密な実態なのである。

（4）　評価と賃金格差の方向〔第28表参照〕

そこで、企業の人事担当者の抱く評価視点−前問では従業員の評価別割合だけで、賃金の上下幅の大きさについては質間をしなかったが−に基づく忠実な評価を実際に行って、従業員に賃金で十分格差をつけることができるものかどうか、をお尋ねしてみた。その結果は、「相当近づけることはできる」と回答した割合は70.3%に上り、かなり自信を持って臨んでいられる様子が知られた。一方、「やはり無理と思う」との回答は23.7%であった。

前ページ　　　目次へ　　　次ページ