本年度は、主に宮崎市青島海岸、そして、鹿児島県の志布志湾内押切海岸および柏原海岸にて離岸流の現地調査を行った。このうち、青島海岸においてはWave Hunter94を用いた海象観測を行い、約2週間の波と流れの記録を得た。一方、押切海岸に設置したWave HunterΣと柏原海岸に設置したWave Hunter94とADCPは当海域に来襲した8月の台風により回収不能状態であり、現時点では海象観測結果を得ることができなかった。加えて、観測時に波が高すぎたり、豪雨や雷雨などによく遭遇したためにカメラやビデオカメラおよびPC等の観測機器が塩分を含む雨水で濡れてしまうことが頻発し、改めて自然を相手にする現地観測の困難さを実感した。以下に、本研究の主な結果を示す。

【モデル海岸IIの参考文献】

海洋科学の安全知識シリーズ、海洋科学の知識、財団法人　日本海洋レジャー安全・振興協会へ石井7年2月、28p.

Jason A. Engle: Formulation of a rip current forecasting technique through statistical analysis of rip current-related rescues, Thesis of Mater of Science, University of Florida, 72p. 2003.

Jamie MacMahan, Hydrographic surveying from personal watercraft, Journal of Surveying Engineering, Vol. 127, No. 1, pp. 12-24, 2001.

古河泰典・山城早苗：離岸流調査への着手と観測手法の一例（中間報告）、海洋情報部技法、Vol. 21、pp. 73-79, 2003.

Edward K. Noda: Rip-currents, Proceedings of 13^th International Conference on Coastal Engineering, pp. 653-668, 1972.

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Edward K. Noda, Choule J. Sonu, Viviane C. Rupert, and J. Ian Collins: Nearshore cir culations under sea breeze conditions and wave-current interactions in the surf zone, Tetra Tech No. TC-149-4, 205p. 1974.

Peter H. F. Graber: Coastal commentary-should beach cities be legally liable for deaths or injuries caused by riptides, sandbars and other natural hazards?, Joumal of Shore and Beaches, Vol. 53, No. 3, p. 2 and pp .34-35 (continued from page 2), July 1985.

Jennifer M. Wozencraft, Jeff Lillycrop, and Nicholas C. Kraus: SHOALS toolbox: Software to Support visualization and analysis of large, high-density data sets, ERDC/CHL CHETN-IV-43, 8 p. June 2002.

J. L. Irish, W. J. Lillycrop, L. E. Parson, M. W. Brooks: SHOALS system capabilities for hydrographic surveying, Proceedings of Dredging' 94, pp. 314-321, 1994.

F. C. Fontes and L. M. Cosantova: Possibility of helicopter use in sounding survey for hydrographic plans of mouths nauticallu unknown, Proc. 9^th Conference on Coastal Engineering, pp. 425-452, 1964.

Edward H. Owens: The application of Videotape Recording (VTR) techniques for coastal studies, Journal of Shore and Beaches, Vol. 51, No. 1, pp. 29-33, 1983.

James T. Kirby, Jr. and Robert A. Dalrymple: Numerical modelling of the nearshore region, Research Report CE-82-24, Deaprtment of Civil Engineering, University of Delaware, Newark Delaware, 163p. 1982.

　

高橋重雄・常数浩二・鈴木高二郎・西田仁志・土棚　毅・小林雅彦・小沢保臣（1999）：離岸流に伴う海水浴中の事故発生に関する一考察、海洋開発論文集、第15巻、pp. 743-748.

柴崎　誠・宇多高明・芹沢真澄・熊田貴之・小林昭男：離岸流発生を助長するリップチャンネルの形態について、海岸工学論文集、第50巻、pp. 146-150、2003.

出口一郎・荒木進歩・竹田怜史・松見吉晴・古河泰典（2003）：鳥取県浦富海岸で観測された離岸流の特性、海岸工学論文集、第50巻、pp. 151-155.

西　隆一郎・萩尾和央・山口　博・岩根信也・杉尾　毅（2003）：水難事故予防のための離岸流調査に関する基礎的研究、海岸工学講演会論文集第50巻、pp. 156-160.

　

　周囲を海に囲まれ、地形が険しく、平野部の少ないわが国にとって、沿岸域は生活・生産・流通・資源・エネルギー供給・レクリエーションの場として、わが国の経済、社会の発展を支える重要な役割を担っている。その中でも海洋性レクリエーション活動は沿岸域を中心に活発に行われ、特に夏場は高温多湿な気候などによって数多くの人々が海をレクリエーションの場として利用する。また、沿岸域の市町村にとっては海をイベントやリゾートの場としても利用しており、地域振興にも大いに役立っている。

　しかし、一方で海には数多くの危険性も含んでいることを忘れてはならない。表3.3.1に海上保安庁ホームページに掲載されているH.9〜15年までの海上保安統計年報における海浜事故等の事故内容別調査結果を示す。これによると、平成15年の海洋性レクリエーション（ここでは遊泳中、サーフィン中、ボードセーリング中を表す）の海浜事故者数は367名と全体の約20%を占めている。特に遊泳中の事故者数は例年に比べて比較的少ないが、それでも243名が事故に遭い、そのうち106名が死亡もしくは行方不明となっている。浅海域における遊泳中の水難事故の原因は様々であるが、高橋ら（1998）の調査（表3.3.2、表3.3.3）によると流れが事故の主たる外的要因であることが分かる。

　

　

　

　

　鳥取海上保安署においても海浜事故についての詳細な統計がとられている。一方、三重県津市においても40年ほど以前に30名以上の中学生が遭難死する事故が発生している。これらの事故例を見ると、単独での事故もあるが、致命的な事故は一度に数名〜数十名が流されたときに発生する。大勢の児童が、静穏な海域で海水浴を楽しんでいるときに突如沖向きの強い流れが発生したことが推測される。

　海水浴中の事故において問題となる浅海域の流れの中でも、強い沖向きの流れである離岸流は特に危険であり、幅は約10〜30m程度であるが、その流速は最大2m/sになるとも言われ、2005年1月現在の競泳100m自由形世界記録はオランダのピーター・ファンデンフォーフェンバンド選手が2000年9月19日シドニーで記録した47秒84で、その平均速度は約2.09m/sであり、普通の人が流れに逆らって泳いでもとてもかなわないことが分かる。このような離岸流の危険性は近年注目されつつあり、海上保安庁の広報活動やマスメディアを通じて一般の人々にも広く知らされてきている。ライフセーバーによって管理されている海水浴場では経験的に、またはライフセーバーによる事前調査によって離岸流が発生していると思われる水域を遊泳禁止区域にするといった対応策がとられている。それでも表3.3.2によると遊泳区域内でも事故の約半数が起きており、管理された海水浴場でもその流れの発生場所を正確に把握できていない状況にあることが分かる。そのため水難事故を防止するためには、その離岸流の発生条件や流れの特性などを解明することが必要であり、特にその発生条件は離岸流発生予測につながるためその早期解明が望まれている。

　また、沿岸浅海域における漂砂などの物質輸送においても離岸流を含む海浜流は非常に重要なことであり、離岸流の解明による影響力は海岸工学だけでなく、多くの人々にとって非常に大きなものになるであろうと思われる。

　

海難事故事例：

　加江田川河口左岸で、F大学生｛男性（19歳）等は友人15名（内女性3名）｝が、平成16年8月5日加江田川河口付近海岸に遊びに行き、その内9名が13:30頃から泳ぎ始め、6名が沖に向かい泳ぎ出し、内数名が溺れ始めたため、仲間の一人が110番通報した。その後、8名は海岸に上がったが、1名が行方不明となり、捜索中の7日07:50発生場所から北側400m（距岸150m）において、サーファーがうつ伏せ状態で浮流中の遺体を発見。死因は溺死と検案された。なお、捜索は5〜7日まで連日ヘリ1〜3機、船艇2隻、陸上80名程度の勢力で捜索した。

　基本的には、遊泳には危険すぎる箇所で入水し、その後、離岸流に流された事が原因と考えられる。問題点および今後の事故対策として、（1）遊泳禁止に関する情報が適切に伝わっていなかったこと、（2）離岸流発生箇所であるかどうかの自己判断するための能力がないこと（啓発教育を多分受けていないこと）、（3）海水浴では沿岸方向に泳ぐべきところを沖に泳ぎだしたことなどに関する検討が必要と考えられる。