今年最後の競馬の大一番「有馬記念」が二十六日、中山競馬場（千葉県船橋市）で行われ、約十二万五千人の大観衆が見守る中、一番人気のゼンノロブロイが貫禄（かんろく）勝ちした。売り上げは昨年とほぼ同額の約五百十六億円だったが、年間だと同二兆九千三百十四億三千三百万円と十五年ぶりに三兆円の大台を割りこんだ。宝くじやサッカーくじ（toto）などギャンブル全般も不振続きで、日本中央競馬会（JRA）は「原因が分かれば苦労しない」とぼやいている。　

　有馬記念は「世界で最も馬券が売れるレース」といわれ、低落傾向阻止に関係者の熱い視線が注がれたが、今年も歯止めはかからなかった。年間売り上げが三兆円を割ったのは平成元年以来。ピーク時の九年の四兆六億六千六百万円から七年で一兆円減少した格好。

　JRAも創設五十周年の今年、満を持して八番目の馬券「三連単」を導入。一着から三着まで着順通りに当てる難しさはあるが、高額配当が飛び出し話題を呼んだ。先行導入した地方競馬の大井では二年前に九百七十五万円の公営競技史上最高配当が生まれ「一千万円も夢ではない」とされたが、JRAの配当は二百八十五万円余が最高だ。

　だが、この話題性が皮肉にも足を引っ張った。現在は全馬券の三分の一を三連単が占め、ギャンブル性が高まって一人当たりの購買単価が減ってしまった。JRA広報部は「三連単は当初から起爆剤と考えていない。ファンの選択肢を増やす少額投資のツールの一つ」と冷静だが、カンフル剤にはならなかった。

　同部報道室の西川浩明調査役は「レジャー産業全般が不景気を反映し縮小傾向にあるのが大きな要因」とした上で、「オグリキャップでファンになった三十代世代が経済的負担が掛かり始め、馬券購入から離脱したのが厳しい」と話した。景気の方は上向きだしているとされるが、「原因が分かれば、苦労しない」。

　JRAでは来年からジャパンネット銀行と提携し、口座を持つファンに電話投票ができるシステムを構築するが、新たな対策も必要のようだ。

　一方、相次ぐ廃止に見舞われる地方競馬は、より厳しい。十五年度の売り上げは十九主催者合計で約四千四百五十億円と三年度（九千八百六十億円）の半分以下。高知競馬ではプロ野球への新規参入を目指して話題を呼んだライブドア（本社・東京）と業務提携に合意、インターネットでの馬券販売やレース中継を目指す。園田競馬（兵庫県）も交渉中で巻き返しを図っている。

　不況下で“独り勝ち”状態だった宝くじにもかげりが見え、十五年度は六年ぶりに減少した。約一兆六百九十五億円と十三年度から続く一兆円の大台はキープしているものの高値足踏み状態。

　みずほ銀行宝くじ部によると、ナンバーズ、ミニロト、ロト6などの数字選択式くじの売り上げは好調で、今年度も「昨年度と同じ程度」との見通し。ただし「若い年齢層の購入者が増えたものの、購買単価が減っている」。競馬と同様の傾向がみえ、三十一日に抽せんが行われる年末ジャンボ宝くじも少額当せんを増やしてファンをつなぎとめている。

　市場規模二十七兆円、“娯楽の王様”パチンコも、不況のあおりなどでホール数は減少の一途。新機種導入を進める大型チェーン店による「中小ホール圧迫」（パチンコの関係者）という図式は変わっておらず、全日本遊技事業協同組合加盟数は一万六千五百四店（平成十四年度）。七年間で二千店近く減った。

　深刻を通り越し壊滅的といっていいのがサッカーくじ（toto）。発売開始から三年連続で落ち続け、今年は約百三十三億円と平成十三年（約六百四億円）の二割。中でも「totoGOAL」の売り上げ不振が深刻で昨年の約三分の一。存続自体を危ぶむ声も出始めている。

　

　評論家・塩田丸男氏の話「不況時にはギャンブルに手が出るといわれるが、ギャンブル全般が落ち込んでいるのは、逆に景気回復ととらえていいのでは。株や不動産に個人の金が流れ、手持ちの資金に余裕が出てきたのだろう。一発勝負よりリスクが少ない方へ資金が動くのは自然だ」