今から30年前の1974年（昭和49年）、全世界で1,000万から1,200万人のハンセン病患者がいるとされていましたが、当時の世界のハンセン病対策は、正直なところ、こうすればハンセン病を世界的規模で制圧できるという具体的な計画も、またそれを可能にする適切な手段もまったく見当たらない時代でした。しかもハンセン病対策は、他の多くの公衆衛生対策とは異なり、その患者発見に必要な診断法、治療開始に必要な病型の分類、治療期間の設定、また治療中に起こる神経障害対策等、すべてが他の感染症対策より複雑で、しかも治療期間が短くても数年、長ければ生涯にわたるため、一般の公衆衛生要員の手に負えず、特別の訓練を受けたハンセン病対策要員が、限られた予算の中で、将来への希望も、はっきりした目標もないままに、働いていた時代でした。ハンセン病の患者さんたち、またはその家族の人たちが一般社会から隔離されていただけでなく、ハンセン病対策、そしてそれに従事する人たちも、通常の医療保健対策から疎外視され、特殊扱いにされていた時代でもありました。

　みなさまご存知のように、ハンセン病と人類とのかかわりは長い歴史を持ち、世界中ほとんどの地域で、患者さんたちは一般市民の誤解を受け、それに基づく迫害の対象となっていたために、特に一部の宗教関係団体の中から、ハンセン病患者およびその家族への救援の手は差し伸べられてはいましたが、それは患者個人、またはその家族の救済のための手段で、公衆衛生対策として、いかにしてハンセン病を制圧、根絶するかという問題とは、まったく次元の違う活動でした。

　

　このような時に「らい病をやっつける」「天然痘撲滅に続いてらい病もなくそう」という笹川良一元日本船舶振興会会長の考えは、ハンセン病、または公衆衛生の専門家の目から見れば、現実をまったく知らない、素人の誇大妄想的な夢物語にすぎませんでした。笹川良一会長のハンセン病への関心は、彼の育った村にいた美しい娘さんに、年頃になっても、いっこうに結婚話が持ち上がらないのを不思議に思って、母親に尋ねたところ、それはあの娘さんの家族の中から、らい病患者が出たので娘さんもらい家系の一員と見なされていたからだ、と聞かされ、大きなショックと義憤にかられたことが原因だと聞いております。それ以来、彼の心にあったハンセン病をなくさなければならないという考えは、それを実現する機会のないままずっと続いていましたが、彼が社会的・経済的な地位を確立すると、日本国内・国外での患者慰問のためのハンセン病療養所訪問という形でまず現れました。彼が海外旅行中に必ず実行したことは、それぞれの国での無名戦士の碑に参詣することとともに、その国にあるハンセン病療養所を時にはその国の大統領、大統領夫人、または日本の大使を同伴して訪問し、患者さん一人一人を励ました後、何がしかの寄付をすることでした。

　

　その彼は75歳になった1974年（昭和49年）に、より組織的、また具体的に彼の永年の夢を実現させるために、大きな決断をすることになります。それは世界保健機関（WHO）のハンセン病対策のために毎年資金を提供することと、新しい財団を日本に創立して世界のハンセン病対策に直接協力することでした。私は当時、英国救らいミッションから派遣された医療宣教師としてネパールにおりましたから、財団設立には直接関わっておりませんが、その創始者グループの何人かは、私と以前から親しかった人たちでしたので、かなり詳細に何があったのかを聞き及んでおります。

　

　1973年（昭和48年）5月、日野原重明先生の主宰される(財)ライフ・プランニング・センターのための昼食会が、笹川良一会長、日野原重明先生、石館守三先生、笹川陽平氏、紀伊國献三氏によって開かれましたが、この席上ハンセン病が話題にのぼり、そこで笹川良一会長と石館守三先生とが、お互いに永年持ち続けてきたハンセン病への深い関心と、ぜひ何かしなければいけないという強い熱情とを、確認し合うことになったのです。

　

　青森の薬問屋の長男として育った石館守三先生は、近くにあった現在の国立療養所松丘保養園に、当時ハンセン病に効果があると考えられていた大楓子油、その他の薬を届ける際に、そこにいる患者さんたちの悲惨な姿を目の当たりにし、何とかしたいという思いが生じたのでした。戦時中の東京大学医学部の石館教室では、抗結核剤開発のためのいろいろな研究が行われていましたが、ある時、日独間の情報交換に使われていたドイツの潜水艦が持ってきたドイツ語の薬学雑誌上に、結核のためのスルフォン剤の一つが、ハンセン病にも効果がある、という発表がアメリカであったという、ごく短いニュースが載っているのをご覧になり、石館先生は、それが1908年にドイツで開発され、その強い毒性のためにずっと棚ざらしにされていたDDSを含むプロミンであると判断され、早速ご自身の研究室でその作製を開始されたのです。貴重な石油を使うため仕事が進まず、実際に少量のプロミンが出来上がったのは、終戦の翌年1946年（昭和21年）4月とされています。

　

　先生は早速これを持って、国立療養所多磨全生園に向かい、当時の林芳信園長にこの薬の治験を依頼されましたが、戦争中いろいろな薬の実験台とされた苦い経験を持つ患者さんたちは、最新のこの薬にも全然関心を示しませんでした。それでも、やっとのことで多磨全生園と長島愛生園とで6人のボランティアが見つかり、1日おきに60日間の静脈注射が行われましたが、その結果は、石館先生をはじめ、患者さんも含めたすべての人が驚くような見事なものでした。

　重症の患者さんの結節がとれ、潰瘍が治り、失明に近かった視力もほとんど回復するというミラクルに、今度は事態が一転して、全国の患者さんたちがプロミン獲得運動を起こし、厚生省前でデモ運動を行い、また一部の患者さんからは、血書での嘆願書が提出されるような事態になりました。

　

　厚生省からの依頼で石館先生の指導の下に吉冨製薬がプロミンの大量生産に乗り出したのは1948年（昭和23年）のことですが、多磨全生園だけでも600名の希望者があり、くじ引きをする騒ぎで、こんな状態が解決されるようになったのはそれから丸一年、石館教室が最初に試作に成功してから丸三年経ってのことでした。これにより石館先生は、日本での「ハンセン病治療薬の父」と呼ばれることになりました。また、石館先生は、日本の近代ハンセン病対策を始めたのは主としてキリスト教宣教師たちであったことから、国内でのハンセン病対策に一応のけりがついた今の日本人が発展途上国のハンセン病対策に対してなんらかの貢献をするのは、日本人の「光栄な義務」だとの強い確信をお持ちでした。

　その石館先生に対し、笹川良一会長が先の昼食会の席上、もしあなたが直接運営してくださるなら、必要な資金は私が生涯の責任として保証すると申し出られ、それをその場で石館先生が受け入れられたことから、同席の笹川陽平、日野原重明、紀伊國献三のお三方の協力の約束もあって、世界からハンセン病をなくすための新しい財団が日本に生まれることになりました。一部のマスコミからは政界財界の黒幕とも呼ばれ、百戦錬磨の士で、時として気性の激しい笹川良一会長と、真摯な学究者で温厚なクリスチャンであった石館守三先生とは、一見、水と油の関係で、そんなお二人の共同作業など普通には想像を絶した組み合わせではなかったかと思われますが、ハンセン病への関心、その救済への願望の強さと純粋さにおいて、人後に落ちないこのお二人の共同事業は、やがて全世界のハンセン病の状況を一変することに大きな貢献をすることになります。

　

　財団設立のための準備は、当時の厚生省国立療養所課長大谷藤郎先生のご協力もあって、異例の速さで進展し、1974年（昭和49年）5月4日付で、笹川良一会長満75歳の誕生日に、財団法人笹川記念保健協力財団が誕生することになりました。

　

　会長には笹川良一氏、財団運営の最高責任者理事長には石館守三先生、そして財団の寄付行為で定められた理事には、前記日野原重明、笹川陽平、紀伊國献三の三氏のほか、当時日本でのハンセン病対策の要人であった高島重孝、志賀一親、犀川一夫、義江義雄、西占貢先生等も含まれておりました。当財団職員の先駆けは、国立療養所長島愛生園で高島園長のもとで働き、厚生省病院管理研究所で1年間紀伊國主席研究員のもとで研修した鶴崎澄則さんで、私とは、私が長島愛生園で高校生の英語補習をしていた1957年（昭和32年）来の既知の仲でした。

　

　こうして誕生した当財団の名称には設立当初からハンセン病が掲げてありませんが、それは財団創立者グループには、ハンセン病対策はあくまでもより大きな公衆衛生対策の一部として行うべきだという確信があったからです。そして、そのプログラム設定および運営に関する次のようなはっきりとした基本方針がありました。

　

　その第一は、当財団のハンセン病プログラムの目的は、発展途上国の保健省のハンセン病対策を強化し、いずれは自分たちの手でその対策が行えるようにすることでした。第二は、当財団のプログラムは最新の医療知識・科学技術に基づいたものであること。そして第三は、既に世界でいろいろハンセン病対策に取り組んでいる人たち、WHOハンセン病対策部門はもとより、世界各地で数十年の経験をもつ既存の民間団体、さらにハンセン病対策に実際に従事している発展途上国のハンセン病対策責任者等からできるだけ多くのことを学び、少なくとも彼らが過去に冒した失敗を繰り返さないという、三つのことでした。

　

　第一の、発展途上国保健省のプログラムそのものの強化をWHO、UNICEF、UNDP等、国連関係団体ではない一民間団体が行うということは、少なくともハンセン病に関する限り、まったく前代未聞の出来事でした。すでに申し上げたとおり、世界各地でハンセン病対策のために多くの民間団体が永年活躍していましたが、それはハンセン病に関心のない政府の代わりに、自分たちのやりたいハンセン病の仕事を推し進めていたのであって、政府のやるべき公衆衛生対策とはまったく異質のものでした。

　

　ところが、新しくできた笹川記念保健協力財団は、政府の公衆衛生対策としてのハンセン病プログラムの強化を支援するために、政府のハンセン病対策要員の研修・育成、必要な薬品、機材、また資金供与を行うということで、それは各国政府およびWHO等から大きな驚きと期待をもって歓迎されることになりました。

　

　一般的な風潮として、30年前の発展途上国の保健省は独立後まだ日も浅く、マラリア、結核、肝炎等の公衆衛生上の問題が山積していたために、たとえハンセン病に関心はあってもとてもその対策までは手が回らず、ハンセン病関係の民間団体が何かやりたいといえば、どうぞご自由にというのが多くの場合の実情であったようです。しかし、当財団が同じようなやり方をしなかったのは、創立者のグループの中に、ハンセン病を含むすべての公衆衛生問題は、その国の保健省が自分たちの責任として取り組むべきもので、国外からの団体に任せるべきものではない、との強い確信があったからでした。

　この確信の正しさは、財団設立後10年ごろから多くの人の認めるところとなり、他の民間団体も次第に政府の公衆衛生対策の一つとしての全国的なハンセン病活動に協力するようになっていきます。

　

　第二の、当財団の協力するプログラムは、最新の医療科学の知識・技術に基づいたものでなければならないというのは、とかく善意のみが先行し、実際の仕事にはあまり感心できないという民間団体の海外支援活動の実情に詳しい創立者グループから出された意見でした。多くのクリスチャンを含む当財団の創始者、協力者のすべてに、強い人道主義的関心がハンセン病対策の背後にあったことは当然でしたが、当財団のプログラムの設定運営には、日本国内・国外の専門家、そして現実にハンセン病問題に直面している各国の責任者等の意見が、財団が主催した数々の国際会議を通じて広く取り入れられ、理論的にも技術的にも最善のものとするよう努力しました。

　

　第三の、WHOやその他海外のハンセン病関係の民間団体から十分に学ぶ、ということに関しては、財団発足以前に創立者グループの中から、石館、紀伊國、犀川の3人がジュネーブにあるWHO本部と、当時フランスにあったヨーロッパ救らい団体連合（ELEP）の本部をまず訪問し、そしてその帰りにデリーとマニラにあるWHO地域事務局を訪問することから始まりました。私は財団が設立されてから1年半後に医療部長（現在は保健協力部長）に就任しましたが、最初の仕事は、就任後1週間足らずの12月中旬にパリで開かれた会議に、アメリカ救らいミッションと同時にメンバーとしての参加を認められたその会議に当財団を代表して出席することでした。

　アメリカと日本とが参加したことで、団体名称そのものもヨーロッパ救らい団体連合（ELEP）から世界救らい団体連合（ILEP）に変更され、私たちの参加によって世界のハンセン病対策へのこの連合の貢献はいっそう大きく強力なものになっていきました。この連合自体がいちばん大きかった1980年代には先進国からの参加団体は23もあり、各団体の活動資金の合計額は年間90億円に近いものでした。これは当時、世界各国政府が使っていたハンセン病対策費の総額よりもはるかに大きい額でした。

　

　ところが、前述したように、巨大な資金を持つこれらの民間団体も、政府のハンセン病対策には直接の支援はせず、私たちのやりかたをどちらかといえば冷ややかな批判的な目で見ていたようです。彼らにいわせれば、患者たちを直接助けずに、政府の仕事を支援するというのは資金の無駄遣いで、まったく非能率的なやり方だということでした。彼らのこの態度の基本的変更が求められ、財団のやり方を手本とするようになったのはかなり後のことになります。

　

　しかし、たとえ基本姿勢に違いはあっても、数十年、特に私も属していた英国救らいミッションは100年以上の海外援助の実績を持っておりましたから、彼らの海外で働くことの経験、現地の職員や患者たちとの交流の仕方等には大いに学ぶ点が多く、当財団も彼らの意見はできるだけ聞き、同意できるものは最大限に活用する態度は崩しませんでした。さらに、私たちが彼らから得た実際の仕事上の利便は多く、当財団がこの世界的救らい連合に最初から参加したということは、財団創始者グループの先見の明のひとつといえるでしょう。