平成8年から5年間のプレジャーボート海難のうち、発航前の準備不足として、「水路調査不十分」40件、「気象・海象の情報収集不十分」17件、「機関・船体点検不十分」9件の66件について海難の審判が行われています。しかしながら、プレジャーボート海難の審判開始の申し立ては、死傷者を伴う事故、大型船との衝突事故など、社会的影響の大きい事件について行われており、発航前の準備不足に起因した数多くのプレジャーボート海難の限られた数の審判でありますが、その分析結果、提言は再発防止に大いに参考になります。