|
（3）建物用途特性
住居系用途に特化したブロックがモザイク状に分布している。 |
|
○各ブロックの建物用途の特性を把握するため、図表1-9に示すとおり、建物の用途を大きく住居系、商業系、工業系に分類し、その延床面積の比率によって市街地を類型化している。基本的には、次図の各頂点に近い位置に構成比がとられる場合はそれぞれの用途に特化した市街地ということができ、中心に近づくほど用途の混合の度合いが高いということとなる。
○分析結果をみれば、中心部で商業系用途に特化しているものの、その周辺部では住居専用系の用途地域（第一・二種低層住居専用地域及び第一・二種中高層住居専用地域）に相当する特化・混合状況のブロックも分布している。
○建ぺい率80%、容積率400%の商業地域で、住居系用途に特化したブロックが多く分布しているが、建物用途別現況図（図表1-10）に示すように、店舗併用住宅もしくは店舗併用共同住宅が立地しているためと考えられる。
○区域南東部では、工業系用途の比率が相対的に高くなっている。
|
図表1-9
|
|
建物用途別延床面積比率による特化・混合解析の考え方
◇用途別延床面積比率による特化・混合解析
|
| 区分 |
用途特化・混在タイプ |
| 1 |
特化地区 |
住宅特化1 |
| 2 |
住宅特化2 |
| 3 |
軽度混合地区 |
住商軽度混合 |
| 7 |
住商工軽度混合 |
| 5 |
住工軽度混合 |
| 4 |
重度混合地区 |
住商重度混含 |
| 8 |
住商工重度混合 |
| 6 |
住工重度混合 |
| 9 |
特化地区 |
商業特化 |
| 10 |
工業特化 |
|
注） |
建物用途別延床面積については、建築面積に階数を乗じて求める延床面積を用いることとしているが、併用住宅については、1階部分のみ店舗・事務所（以上商業系）・作業所（工業系）等に使われるものとし、2階以上を住居系の延床面積として算出している。 |
図表1-10 建物用途別現況図
資料：平成13年都市計画基礎調査
図表1-11 建物用途別床面積比率による特化・混合分析結果
資料：平成13年都市計画基礎調査
図表1-12 建物用途別現況及び不適格建築物（1/3）
|
（拡大画面：180KB）
|
 |
|
（拡大画面：194KB）
単位：棟、％ |
 |
図表1-12 建物用途別現況及び不適格建築物（2/3）
|
（拡大画面：133KB）
|
 |
|
（拡大画面：192KB）
単位：棟、％
|
 |
図表1-12 建物用途別現況及び不適格建築物（3/3）
|
（拡大画面：126KB）
|
 |
|
注意：不適格率欄の網掛白抜き文字セルは、不適格率が5%以上のセルである。
建物用途を表す業務施設欄からその他欄までの網掛セルは、その用途が現状の用途地域指定からみて不適格であることを表す。
資料：平成13年都市計画基礎調査
|
|
（拡大画面：192KB）
単位：棟、％
|
 |
|
