「レジャー白書」より、2002年の余暇活動で参加人口の多い上位20種目について、1994年以降の参加人口推移を図表I-1に示す。

　それぞれの種目で波はあるものの、「国内観光旅行」「ドライブ」を含む多くの種目はおよそ横這い傾向とみられる。

　増加傾向にあるのは「外食（日常的なものを除く）」「パソコン（ゲーム、趣味、通信など）」「映画（テレビは除く）」などであり、減少傾向にあるのは「カラオケ」「バー、スナック、パブ、飲み屋」「遊園地」「トランプ、オセロ、カルタ、花札など」などである。

　「レジャー白書」91種目の余暇活動のうち、港湾における観光レクリエーション活動と関連があると思われる余暇活動15種目への参加率（当該余暇活動を1年間に1回以上行った人の割合）の推移を図表I−2に示す。

　参加率の高い順で4番目の「動物園、植物園、水族館、博物館」以下は、参加率が減少傾向にあるものが多い。

　また、「スキンダイビイグ、スキューバダイビング」「サーフィン、ウィンドサーフィン」「ヨット、モーターボート」の参加率は2％以下である。

　港湾における観光レクリエーション活動と関連があると思われる余暇活動15種目の参加率及び参加希望率を図表I-3に示す。ここで、参加希望率は将来の参加意向をたずねたものであり、すでに現在行っていて今後も続けたいという人と、現在やっていないが将来やってみたいという人の両方が含まれている。

　参加希望率と参加率の差が大きい種目は順に、「国内観光旅行」「ピクニック、ハイキング、野外散歩」「絵を描く、彫刻する」「スキンダイビング、スキューバダイビング」「催し物、博覧会」である。

　国民1人当たりの宿泊観光旅行回数及び宿泊数の推移を図表I-4に示す。これをみると、1991年をピークに、宿泊観光旅行回数も宿泊数も減少傾向にあることがうかがえる。

　国内宿泊旅行の1人当たり年間消費額の推移を図表I-5に示す。

　宿泊観光旅行回数や宿泊数が減少傾向にあるなか、国内宿泊旅行の1人当たり年間消費額についても減少傾向が見受けられる。これは、「家計調査」及び「消費者物価指数」による1世帯当たりの旅行関連支出の推移（図表I-6）を見ても同様の傾向が見られる。

　年次別観光客述べ数の推移を図表I-7に示す。

　「宿泊客延滞在数」はわずかに減少傾向にあり、1989年以降では2002年が最も少いが、「日帰り観光客」は増加傾向にあり、2002年に過去最高を記録した。「観光客延数」は、波はあるものの、概ね増加傾向にある。

　観光消費額の推移を図表I-8に、一人当たりの平均消費額の推移を図表I-9に示す。観光消費額については、一人当たりの平均消費額が日帰り客・宿泊客ともに減少している影響を受けて、長崎県計で2001年に1.6％、2002年に2.2％、対前年比で減少している。

　また、調査手法が異なるため単純な比較は難しいが、一人当たり平均消費額の推移（図表I-9）の宿泊客計と、全国の動向（図表I-5）とを比較すると、1999年以降は県内の動向の方が、前年比減少率は小さく推移している。