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まえがき
 我が国の小型漁船、プレジャーボート、小型客船等の総トン数20トン未満の小型船舶は約70万隻が存在し、これら小型船舶の電気・電子設備は急速に高度化・多様化され、小型船舶に対する安全・的確な装備・整備工事の重要性が増大している。
 平成7年度に日本財団補助事業で作成した「小型船舶等の電気装備工事ハンドブック」は、その後の電気・電子設備の技術の進歩と小型船舶等の高性能化の進展によって、搭載される設備もより高度化し、その設備も増加し、記載内容に改正が必要となった。
 また、技術の進歩等に伴い、関係規則である小型船舶安全規則、小型漁船安全規則等の規則の改正が多数なされており、更に関係するJIS規格の改正もあり、これらの改正内容も取り込むことが必要となった。
 このため、小型船舶等の電気設備の技術進歩に相応した設備内容並びに最新の関係法令及び規格に対応した本ハンドブックの改訂版を作成した。
 本ハンドブックを活用することにより、最新の電装技術を取り入れ、かつ、的確に電装工事を行い、小型船舶等の安全の確保と経済的な運行に寄与することができれば幸いである。
 本冊子の作成に際して、日本財団から助成金を頂いたことに多大の感謝を申し上げると共に執筆や編集にご協力頂いた方々のご努力、国土交通省や海上保安庁等関係各位のご援助に深甚の謝意を表する。
 
 
作成委員会委員名簿
(順不同敬称略)
委員長 宮村弘明 日本小型船舶検査機構 検査部長
委員 杉山明久 ヤマハ発動機(株) マリン事業本部 舟艇事業部製品開発室製品保証グループグループリーダー 技師
〃 山田哲也 (株)ナカボーテック 技術本部技術部長
〃 神浦恒男 学識経験者(元横浜ヨット(株))
〃 鳴釜宏 東京船舶電機(株) 代表取締役
〃 山本清造 三崎電機(株) 代表取締役
〃 守田昌平 墨田川造船(株) 技術部電気担当部長
〃 山下博英 古野電気(株) 舶用機器事業部船舶業務担当部長
〃 奥山洋介 日本無線(株) 海上機器事業部マリンサービス部第一技術課長
〃 飯作晃男 三信船舶電具(株)技術部課長代理
〃 田島弘 (社)日本船舶電装協会 常務理事
関係官庁 田中圭 国土交通省海事局舶用工業課長
〃 青木健作 国土交通省海事局次席船舶検査官
〃 北村正一 海上保安庁装備技術部船舶課長







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