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第4章 電路
第1節 電線
（ケーブル及びキャブタイヤケーブル）
第235条 船内の給電路には、配電工事にあってはケーブルを、小型電気器具以外の移動式電気器具にあってはキャブタイヤケーブルを使用しなければならない。
（関連規則）
船舶検査心得
235.1（ケーブル及びキャブタイヤケーブル）
（a）小形電気器具には、コードを使用しても差し支えない。
第236条 ケーブルは、難燃性のものでなければならない。ただし、管海官庁がその用途を考慮してやむを得ないと認める場合は、この限りではない。
2. ケーブルの耐電圧特性その他の特性は、管海官庁が適当と認めるものでなければならない。
第237条 削除
（関連規則）
1. 舶検第25号（53.1.20）
日立電線（株）製配電盤及び制御盤用耐熱難燃可撓架橋ポリエチレン絶縁電線（600VSCP)及び同単心ビニル絶縁電線（600V、ULスタイル1015）の使用について
昭和52年11月11日関舶査第 154号をもって伺い出のあった標記については、下記留意のうえ伺い出のとおり使用を認めて差し支えない。
記
単心ビニル絶縁電線（600VULスタイル1015）は、 250V以下の操作回路及びメーター回路であって屈曲を受けるおそれがない回路に使用すること。
2. 舶検第165号（55.12.9）
藤倉電線株式会社製660V配電盤及び制御機器用難燃軟質架橋ポリエチレン絶縁電線（660 V-FT-SXP）は使用して差し支えない。
3. 海検第51号（63.5.20）
三菱電線工業（株）製のJISC3410に制定されていない船用電線の使用について、神船査第 105号（昭和63年4月19日付け）をもって伺い出のあった下記電線については、伺い出のとおり承認して差し支えない。
なお、今後は JCS第390号に基づく耐延焼性試験に合格したものは船舶設備規程第236条第1項の難燃性として、また、JCS第312号Aに規定するケーブルであって、JISC3410の4.2.1及び4.8.2 に適合するものは同条第2項の「管海官庁が適当と認めるもの」として、それぞれ管海官庁限りで使用を認めて差し支えない。
記
製造者、三菱電線工業株式会社
| 3.6/6kV耐延焼性3心EPゴム絶縁ビニルシースあじろがい装ケーブル |
F3.6 ／6kV−TPYC−80 |
| 660V 6心EPゴム絶縁ビニルシースあじろがい装ケーブル |
F660−6PYC−2 |
| 250V 4心EPゴム絶縁ビニルシースあじろがい装ケーブル |
F250−FPYC−2 |
| 250V 多心EPゴム絶縁ビニルシースあじろがい装ケーブル |
F250−MPYC−44 |
| 〃 |
F250−MPYC−77 |
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4. 船舶検査心得
236.1（ケーブル及びキャブタイヤケーブル）
（a）「難燃性のもの」とは、JISC3410「船用電線」の耐炎性試験に合格したものとする。
（b）「管海官庁がその用途等を考慮してやむを得ないと認める場合」とは、無線周波数で使用するケーブル及び光ファイバーケーブルを限定的かつ少量使用する場合とする。
236.2
（a）「管海官庁が適当と認めるもの」とは、JIS C 3410「船用電線」に適合するもの又はこれと同等以上の効力を有するものとする。
（電圧降下）
第238条 照明設備、動力設備及び電熱設備の電路による電圧降下は、設備の定格電圧の5パーセント以下でなければならない。ただし、電路電圧が24ボルト以下の電路については、この限りではない。
（関連規則）
NK規則
2.9.14 電圧降下
配電盤母線と電気機器間の電圧降下は、航海灯回路を除きケーブルに通常の使用状態における最大負荷電流を通じた場合、電気機器の定格電圧の6％を超えてはならない。ただし、24V以下の蓄電池からの給電回路においては、蓄電池からの電圧降下を10％まで増加することができる。
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