前節で触れたように艤装作業では職種やその作業内容が、船殻、修繕船作業同様、以前と比べ大きく変化している。最も大きな変化は、作業の複合化、それに伴う作業者の多能工化である。作業者に多能が要求されれば、当然のことながら、作業遂行に必要な公的資格、必要知識、技能などの作業要件も異なってくる。

　造船業に関係の深い資格・免許は、前年度の調査報告書に記載しているので省略するが、実地に調査した結果では、殆どの造船所で絶対に必要とされる安全衛生法上の資格・免許しか取得していないのが実情である。

　中には機関整備士、船舶電装士などの民間資格を取得させ、取得者の技能評価に反映させている造船所も見られたが、取得しなくても作業遂行に支障がない限り、取得を積極的に奨励している造船所はほかには見当たらなかった。

　国家技能検定には、造船業の技能の伝承、向上に大いに貢献しそうなものもあるが、艤装作業必要資格・技能（試案）には、実情を踏まえて、最低限、必要な資格・免許を公的資格欄に記述した。

　艤装作業必要資格・技能（試案）を表3.4に示す。なお、船殻、修繕を含めた詳細は添付資料3に一括して掲載するので参照されたい。

　

　艤装作業はグループ作業が多い。つまり一人では単位作業を遂行することができず、それぞれ異なる作業を複数の作業者が、同時もしくは作業の順序に従って遂行する場合が多い。

　また、単位作業の中の具体的な手順の一つ一つを見ると、それぞれ必要とする技能程度が異なる場合が多い。つまり単位作業名だけで技能ランクを特定しにくい面がある。したがい、この単位作業の手順を全部できる作業者がAランクで、その中の手順のこれとこれができる作業者がBランク、補助的な作業しかできない作業者がCランク、といった表現にならざるを得ない。例を前出（表3.2）の「軸系据付及び付着品取付」で採りあげてみると、

　

　

　この作業では、まず船尾側の軸心整合のために、船尾側のダイヤルゲージの位置に1名、中間軸受の位置にそれぞれ1名の作業員が配置につく。

　ダイヤルゲージの位置の作業者は、計測技術及び指揮者としての信頼性あるAランクの作業者が必要で、彼の指示に従って中間軸受に配置された作業者が作業する。

　中間軸受に配置された作業者の作業は、指示に従ってスパナで8個のジャッキを回すだけであるが、回す量でどの程度中間軸の位置が変化するか、ある程度予想できなければならない。従って、この作業者のランクはBである。

　

　

　また、造船所の設備、船種の違いによる作業内容の相違、必要技能の難しさの差異が出る。例えば機関仕上げで、主機関を一体搭載するか、分割搭載をするかで必要とする技能が異なる。一体搭載の場合は搭載後すぐ据付作業に入れるが、分割搭載の場合は据付作業の前に組立作業を必要とし、組立作業完了後据付作業の順序になる。組立作業の場合は、主機関に関する相当の知識を必要とし、決められた組立の手順、方法を熟知し、相当の熟練も必要とする。

　据付作業も主機や発電機、揚錨機に鋳鉄のライナーの代わりに使用されるようになった合成樹脂を使用すると、ライナーのマイクロメータによる寸法計測、陸揚げして工作機械による切削、船内におけるグラインダーやヤスリによるすり合せの作業が、堰作り、合成樹脂の流し込みだけの作業で、さして高度の技能を必要としなくなる。

　船種の違いによる差は、例えば船体艤装の場合でハッチカバーをとりあげてもバルクキャリアと冷凍船では要求される品質が異なるため、必要とする技能も当然差が出てくる。

　配管では、ケミカル船の場合、ステンレスに対する技能が要求される。

　さらに設備や治工具の違いも考慮しなければならない。

　造船所の訪問調査で設備や過去のやり方で差が見られたものは、例えば船尾管のボーリングで造船所の機関仕上げの作業者が施工する場合や、専門業者に一括請け負わせるところもあった。

　特に顕著な差が見られたのは配管で、管系統図だけで、管配置図や一品図なしで管を加工し、取り付けを行う場合、頭の中に管の配置を描き、管の寸法を決定してパイプベンダーを使用して曲げ加工を行い、フランジ、ピース類を溶接し、仕上げを行う。これらの作業で、型棒、金型、スケッチで寸法をとるのが標準作業となっている造船所があった。これは、今日貴重な技能で、特に複雑な機関室の配管では得がたい技能である。管配置図や管一品図を作成する設計のコストを削減できるので、ある程度の小型船では相当のコストダウンが期待できる。

　修繕船の場合は、主機関の解放・点検・修理・組立が主体となるので、主機関の据付、軸系工事や機器の運転の技能は殆ど必要はない。新造船の場合はその逆となる。

　以上のことから作業要件書は、種々の条件により異なる必要技能を詳細に、全部網羅することは必ずしも一般的でないので、ある程度共通する単位作業についてのみ記述するのが妥当と思われる（表3.5　機関仕上げの作業要件(部分)。詳細は、添付資料1「機関仕上げ」参照）。