研究の目的である、在宅緩和ケアのポイントとしては、一番には家庭医の存在だと考えた。

　オーストラリアでは、かかりつけ医制度がしっかり根付いており、病院に入院して過ごすことはかなり特別なこととして認識されている。この点をしっかりとらえ、日本に置いては病診連携を積極的に進めていく必要がある。家庭医は臨床の傍ら大学での医学生教育にも携わっていて、基本的なところで病院（大学）との関係がしっかりとできている。従って、日本で今後、かかりつけ医機能をどのように強力化していくかが、在宅緩和ケアの成功の鍵とも言えるのではないかと考えている。

　一方、訪問看護師は、患者側のよき相談相手となっており、在宅においてはあらゆる調整をする立場に位置づけられている。我が国のこれまでの医療では、医師が主導してきたきらいがあるが、在宅緩和ケアについては訪問看護師の強力な指導力・統率能力が必要である。在宅ケアの発展のためには、看護師自身の認識を改めていく必要もあるだろう。

　また、かかりつけ医と後方支援病院とのつながりであるが、普段はかかりつけ医が在宅患者を全面的に診療し、後方支援病院は相談されたときにスーパーバイズする機能を受け持っている。後方支援病院への受診は、その都度かかりつけ医の紹介状を持参しており、役割分担が見事にできていた。

　

　最後に、日本の病院は、ややもすれば単施設終息型の機能を追求しがちであるが、緩和ケアについてはそれは好ましくないのではないかと考える。自分の守備範囲をしっかり固め、そこから逸脱する部分については、他施設や他の機能ときっちり連携することによって、より確実でグローバルな医療が提供できる。

　広島県で進めている施策の柱は、在宅緩和ケアの支援であるが、そのための訪問看護、訪問診療機能を自らが持たず、それぞれの地域のステーションやかかりつけ医との連携で広めていく、という方針である。アデレードの学びを振り返ってみて、このやり方は理想的であり、この理念にのっとって進めていくことはこの研究の目的にも叶う方法であると考えられる。施策が十分に機能するものとなるよう、臨床の立場からも努力していきたい。

　

（1）県立広島病院　総合医局会での報告会

（2）第6回日本緩和医療学会　発表予定

（3）ターミナルケアを考える会・広島　会報No. 39