日本財団 図書館


7.2 試験手順
7.2.1 乾燥高温試験
 試験は表5に示す試験条件及び試験手順に従って行う。
 図15に乾燥高温試験のセットアップ図を示す。
 
表5 試験条件及び試験手順
  供試品
電源パネル 自動同期投入装置 液晶表示器
(空調された区画に設置)
閃光灯
セットアップ図 図15   



試験温度 +70℃±2℃  +55℃±2℃ +70℃±2℃
保持時間 2時間  16時間 2時間
供試品の作動状態 作動状態   
作動試験時期
(1) 試験温度に達してから2時間後
(2) 常温に戻ってから1時間後   
試験手順
(1) 図15に示すように試験槽(低温・恒温・恒湿槽)内へ供試品を設置する。
(2) 電源を供給し、作動状態とする。
(3) 試験槽内の設定温度を試験温度にし、試験温度に達してから2時間その状態を保持する。
(4) 試験温度に達してから2時間後に試験プログラムを起動して作動試験を行う。
(5) 作動試験終了後ただちに試験槽内の温度を常温に戻す。
(6) 常温に戻った後、再度作動試験を行う。 
(7) 作動試験終了後、電源を閉じる。
図15 乾燥高温試験、温湿度試験、低温試験セットアップ図
 
7.2.2 温湿度試験
 試験は表6に示す試験条件及び試験手順に従って行う。
 図15に温湿度試験のセットアップ図を示す。
 
表6 試験条件及び試験手順
  供試品
電源パネル 自動同期投入装置 液晶表示器 閃光灯
セットアップ図  図15



     
試験温度 +55℃±2℃
湿度 95%±5%
試験サイクル 2回 1サイクルは24時間
保持時間 温度上昇開始から12時間保持
供試品の作動状態 1サイクル目は作動状態、2サイクル目は作動試験時以外は非作動状態
作動試験時期
(1) 1サイクル目は試験温湿度に達して2時間後
(2) 2サイクル目は試験温湿度が印加されている最後の2時間
(3) 常温、常湿になってから1〜2時間後
試験手順 
(1) 図15に示すように試験槽内へ供試品を設置する。
(2) 電源を供給し、作動状態とする。
(3) 試験前の安定期間を設けるため、試験槽内の温度+22℃〜+28℃、相対湿度95%〜100%の状態を1時間以上保持する。
(4) 試験温度、湿度を+55℃、95%とし、試験を開始する。
(5) 試験温度、湿度に達してから2時間その状態を保持する。
(6) 試験プログラムを起動して作動試験を行う。
(7) 作動試験終了後ただちに試験槽内の湿度はそのままで温度を22℃〜28℃にする。
(8) 試験開始から24時間後に供試品の電源を閉じ、再び温度を+55℃にする。
(9) 温度上昇開始から10時間後に供試品に電源を供給し、作動試験を行う。作動試験終了後供試品の電源を閉じる。
(10) 温度上昇開始から24時間後に常温、常湿に戻し、1〜2時間後に電源を供給し、作動試験を行う。
(11) 作動試験終了後、電源を閉じる
 
7.2.3 振動試験
 試験は表7に示す試験条件及び試験手順に従って行う。
 図16に振動試験のセットアップ図を示す。
 
表7 試験条件及び試験手順
  供試品
電源パネル 自動同期投入装置 液晶表示器 閃光灯
セットアップ図 図16



周波数掃引試験 振動周波数:2(+3、-0)Hz〜13.2Hz 13.2Hz〜100Hz振幅:±1.0mm 加速度:±0.7g
耐久試験
(1) 共振(Q≧2となる振動周波数)が認められない場合
加速度 ±0.7g
振動周波数 30Hz
試験時間 90分
(2) 共振が認められた場合、次のいずれかで行う。
(1) 対策を施して再び周波数掃引試験を行う。
(2) 共振周波数での振動(周波数掃引試験で得られた振幅又は加速度)を90分間加振する。
この耐久試験に換え、共振点が近接して複数ある場合は120分間の掃引耐久試験をしてもよい。
加振方向 前後、左右及び上下
供試品の作動状態 作動状態
作動試験時期 耐久試験中に行う。
試験手順
(1) 供試品を振動試験治具に取付ける。
(2) 加速度ピックアップを振動台及び共振を生じると思われる箇所へ取付ける。
(3) 供試品へ電源を供給し、作動状態とする。
(4) 周波数掃引試験を行い、共振点を調べる。
(5) 試験条件の耐久試験の要領に従い耐久試験を行う。
(6) 試験プログラムを起動して作動試験を行う。
(7) 耐久試験が終了した後電源を閉じる。
(8) (1)から(7)を前後、左右及び上下方向について試験を行う。
 
図16 振動試験セットアップ
 







日本財団図書館は、日本財団が運営しています。

  • 日本財団 THE NIPPON FOUNDATION