ガボン共和国は、アフリカ西側の中央、大西洋に面する赤道直下の国である。国土の85％は深い森林に覆われており、残り15％はサバンナ地帯になっている。熱帯雨林気候で高温多湿である。面積は26.8万km²(日本の約3分の2)、人口は約120万人と国土の割には少なめである。サブサハラ・アフリカでは、ナイジェリア、アンゴラに次ぐ産油国であり、1人当たりGNPも4,120USドルとセイシェルに次ぐ高い水準となっている。

　1470年代にポルトガルがガボンに交易所を建設したが、1842年にはフランスの保護領となり、1910年にフランス領赤道アフリカに編入された。1960年8月にガボン共和国として独立した。公用語はフランス語で、宗教はキリスト教(大半がカトリック)が人口の約半数に普及している。

　主要産業は、鉱業(原油、マンガン、ウラン)、農林業(木材、カカオ)であるが、1997年のGNPの約40％、全輸出額の約73％、財政収入の約42％が石油関連とされており、過度な石油依存型の経済構造が弱点として指摘されており、政府は、林業、鉱業、観光業の振興に力を入れている。高所得水準であることから、日本からのODAは技術協力・文化無償等に限定している。

　海洋放置船については、首都リーブルヴィルの海岸で見ることができる。国際空港から市街地へ向かう道路は美しい海岸沿いを走っているのだが、この途中(市の中心近く)に廃船を放置している海域がある。他の船舶の航行上の障害にはなっていないと思われるが、近くには桟橋、展示会場などがあり、比較的人目につきやすい場所である。

　この他、今回は調査できなかったが、もう一つの主要港であるポール・ジャンティユ港周辺海域にも同様に放置船が存在するものと予想される。