この報告書は、当協会が日本財団の助成金及び日本海事財団の補助金を受け、平成13年度に実施した「危険物の海上輸送時の事故対応策の研究」のうち、「HNS海上輸送実態調査」及び「HNS海上事故事例調査」の結果について取りまとめたものである。

　2000年3月、OPRC条約HNS議定書が採択され、従来、油の海上流出事故への準備及び対応を内容としていた同条約は、ばら積み輸送される有害・危険物(HNS)の流出事故も対象とすることとなった。

　ところで、HNS輸送中の海上流出事故時の対応策に関しては、輸送されているHNSの種類及び特性が多種多様であることなどから、世界的にも確立した手法が存在しないのが現状である。また、緊急時の対応策を支援するための関係情報の整備も十分になされていない。

　本調査はこのような状況に鑑み、HNSの海上流出事故時の対応策を支援するための総合的なデータベースを世界に先駆け構築、それが広く一般に公開され積極的に活用されることにより、海洋環境の保全に資することを目的としたものであり、本報告書は当該データベースの原案として活用されることとなる。

　本調査が、HNS海上流出事故時の準備及び対応能力の向上に資することを切に期待する。