機関部の報告書は送信される時、電子メールに添付されるが、報告書をそのまま添付すると送信バイト数が多くなり、電話料金が高くなる。これを回避するため、ファイル圧縮を行った。ここでは、日本国内で最も多く採用されているLZH形式を採用した。

　本調査研究では、船社の船舶管理体制の変更に即座に対応できるようにプログラム構成を計画している。その一例がこの電子メールアドレス設定機能である。機関部報告書の送付先が、日本から、海外に変わった時、新たな船舶管理会社の電子メールアドレスを設定する。これにより、船舶管理会社が、日本国内はもちろん、海外のどの国に変わっても、即座に対応できる。

　メール送信には、マイクロソフトのOUTLOOKを利用することにした。OUTLOOKのインターフェースを取得して、送信トレイ(送信ボックス)に機関レポートを添付したメールを格納し、インターネットを通じて送信することにした。

船陸通信システムにおいて予想しうる障害について検討した。

試験装置を使って得られた機能試験の結果は、以下のとおり。

　

試験装置を使って得られた計測データは、以下のとおり。

　

　約9ヶ月にわたって、船陸通信システムの実用化への調査研究を実施してきたが、初期の目的は、おおよそ達成できたと思われる。機関データのデータロガからの受信、エクセルを利用した機関報告書の作成、ファイル圧縮、電子メールの作成、電話回線の接続、メール送信、電話回線の切断と一連の作業が、全く無人で出来るようになった。また、メール受信側でも特別なソフトウェアを用意することなくメールの開封、ファイル解凍、機関報告書の表示が簡単に出来るようになった。

　船陸通信システムの構想そのものは、それほど難しいものではなく、少しこの分野に心得のある者なら、比較的簡単にシステムを構想できるのではないかと思われる。しかしながら、それを実現し、細部にわたって実用に耐えるものを作ろうとすると、かなりのノウハウ(即ち、どれだけ、立ち往生をして、頭をぶつけながら問題を解決したか)が要求されるのが、現実である。その点から言っても今回の調査研究で得られたノウハウは、少ないものではない。

　船陸通信システムは、船内ITの一翼を担うと思われるが、ゆくゆくは、船内LANシステムに統合され、その船内LANと陸上を結ぶ掛け橋になると期待される。