(1)「製品品質に影響がある仕事」の範囲を、組織内において、自社の判断として設定しておく。但し、技術的な独善や技術区分上の論理矛盾が生じないような設定であること。

(2)「力量」(competence)という訳語が使用されているが、余り一般的な使用ではなく、ほぼ同義の「能力」という言葉があるので一般的にはこちらを使用するのではないか。規格自体の意図としては、製品品質に影響がある仕事を行う人間は、素人が行うのでなく、それなりの能力のある者が行うべきという立場を採っている。

(1)規格では、「力量」(＝「能力」)の明確化を要求しているが、要員の力量は、次頁に示した図から見て最終的には、「資格要件」か「能力要件」のいずれかもしくは両方に収斂されていく事項である。次頁の図の内容から、その内容及び収斂の状況は分かるであろう。これらの要件(規準)は必ず確立したい。

(2)教育訓練は、管理上の煩雑さから、OJT(業務上の教育担当者等からの実務指導)そのものをISOの厳格な管理体系に組み込むことは避けるべきである。むしろ、対外的に証明できるOff-JT(業務外研修)を薦める。管理工数が少なくて済むからである。但し、内部での社員が講師になった場合には、この限りではない。

(3)c)において、教育訓練の有効性の評価が規定されているが、これは以下2点の評価となる。

　[1]教育訓練が実施された内容自体(教育訓練内容)

　[2]教育訓練を受けた研修生の能力(研修生能力)

(4)d)において、「自らの活動のもつ“意味”と“重要性”"を認識し、品質目標の達成に向けて自らどのように貢献できるかを認識することを確実にする。」と規定されているが、これは認証審査において、各個人が答えられることが前提となるため、以下の適切な対応が求められるであろう。特に当該システム全体を構築管理する者が、職種(制)毎に意味、重要性及び品質目標との関係性について取りまとめ、文書化することが必要となるだろう。