[4]体力管理法に関する調査

　隊員の体力管理に関する問題点並びに改善策を検討するために、各隊隊長を対象に現在実施している業務並びに訓練等における問題点並びに広く体力管理法に関する意見等を個別面接法を用いて抽出し、分析した。

　面接調査の結果を表6に示した。

　表からもわかるように、特殊救難隊員には様々な体力要素を含む能力が要求される。これについては、1999年の研究でもその訓練種目の種類は200種類を越え、多岐にわたる能力開発が求められることが明らかになっており、今回の調査でも、訓練として何を優先するべきかについて隊長間の統一的な見解は見られなかった。しかし、現実的には常により良好な状態で出動待機する必要のある隊員にとって、その合理的な体力維持、向上は必須条件といえ、そのためにはまず隊員の体力管理の責任の所在を明らかにすることが重要であると考えられた。一般にこうした職場における体力・健康づくりはその主体が労働者自身であることから、その責任の所在も自己管理が原則である。特殊救難隊員の場合もその内容は特殊性に富んでいるとは言え、その原則には変わりはない。しかし、面接結果でもはっきりしたようにその内容の体系化やその指導体制のシステム化はほとんど行われておらず、その管理上のノウハウはほとんど個人的なレベルで実施されているだけである。特に今回のような全体での訓練時間確保が困難な時期には隊員各自がその基礎体力維持への意識を高め、個別に時間を作ってその維持に努めない限り、必要体力維持の保証はない。従って、今後そうした隊員の体力管理に対する基本姿勢を再確認するとともに、適切なツールを用いて各隊員個人の体力レベルを評価するとともに、その管理における基準、目安を明確にし、具体的な努力目標を設定することが急務であり、そのためには羽田特救基地並びに横浜防災基地で比較的容易にその必要体力レベルを評価しうるツールを検討することが必要と考えられた。特にこれまでその管理において実施されていたいくつかのフィールドテストは今年については実施を見合わせる隊もあり、その基準の見直しが急務であり、十分な訓練時間を確保されてなかったことによる隊員並びに隊長のイラダチも面接等から観察されている。