整備工場における業務を大別すると、次に示す整備業務と修理業務に分けられる。

　故障の発生を未然に防止するため、定期的に主要機能についてチェックを行い、必要に応じ部品交換や調整を行い、常に機関を良好な使用状態に維持することである。

　特に、舶用機関においては一部の機関を除き、船舶安全法によって定期検査と中間検査等が義務づけられている。

　船主が使用中に故障または不具合が発生した場合、迅速にこれを修理し、再び元の機能に復1日させることが重要な業務である。復旧修理に際し特に留意すべきことは、

[1]　故障原因の究明と不具合部品の処理に対する的確な診断

[2]　能率的でかつ高度な技術力による修理

[3]　復旧後の完全なチェック

[4]　故障内容のメーカヘのフイードバック

　等である。特に事故発生時は迅速かつ的確な判断、処置が必要であることから、技術者は常に修理技術の修得に心掛ける必要がある。

　機関を整備または修理する場合、それぞれの部品が、次回の整備まで使用可能かどうかを判断することが、故障を未然に防止するとともに、整備により機関の性能を復旧するための要点である。

　したがって、機関の整備に当っては、計測機器により、部品の寸法、あるいは耐圧強度等を計測し、その計測結果を、機関の取扱い説明書、または整備マニュアル、整備基準と比較して、交換または継続使用が可能か否かを判断することが大切である。また、機関の運転調整においても、計測機器を使用し、調整と検査を行い、品質保証することが整備工場の責務である。

　そのためには、船舶安全法にもとづく検査に必要な検査機器をはじめとし、整備、修理に必要な計測機器は整備されていなければならない。

　整備および修理作業に必要な検査機器としては、下記のものが必要である。なお、検査機器の容量および保有すべき数量については取扱う機関の大きさおよび台数により決める必要がある。

(1)　検査用器具

　代表的な検査器具を2・2表に示す。

(2)　検査用機器

　整備、修理に必要な検査機器を2・3表に示す。

　機関の整備または修理完了後、機関性能が元に復したか否か、または整備上の不具合が発生していないかどうかを確認するためには、試運転を行う必要がある。

　試運転は、整備工場内で行われるのが望ましいが、運転設備がない場合は、船に据付けた後、実施してもよい。据付け、運転を行うには、2・4表の検査機器が必要である。

　

　検査機器の精度管理は、品質保証上の基本であり、常に一定の水準で精度を維持しておくことが必要である。そのためには、所有する検査機器を台帳またはCDに登録し、使用状況を管理するとともに、日常点検のほか、一定期間ごとに定期点検を行い、その精度をチェックする必要がある。

(1)　検査機器の登録と管理

　検査機器の精度管理を行うには、検査機器の履歴がわかるように、次の項目を台帳(またはCD)に登録し、管理責任者を決めて管理することが必要である。

[1]　検査機器の種類と名称

[2]　形式または容量

[3]　製造者名及び製造年月日

[4]　購入先(含担当者名)及び購入日

[5]　購入金額

[6]　付属品の名称と数量

[7]　修理、検定の来歴

(2)　検査機器の点検

　検査機器の使用者は、必要の都度管理責任者から貸出しを受け、使用前に必ず異常の有無をチェックし、異常のある場合は、管理責任者に報告することを義務付けるとともに、精度不良の機器は使用しないよう、全員が精度管理に対する認識を深めることが大切である。

　また、検査機器の精度は、一定期間ごとにチェックすることが望ましい。ただし、スケールから精密計測機器までを、すべて同一に扱うことはできないので、検査機器の精度、種類、使用頻度等によってランクわけし、それぞれに応じた周期で、定期検定を管理責任者が実施し(外部の専門業者に依頼してもよい)、精度管理を行うことが必要である。なお、検定を受けた検査機器には有効期間を明示し、期間切れのものが使用されないよう管理する必要がある。

　なお、検査機器の定期検定を自社で行うためには、これらの検査機器を検査するために、さらに精度の高い検定用の基準計測器と計測設備(恒温室等)が必要である。

　整備工場に求められる一般的な設備は、以下のとおりである。

　整備工場の付帯設備としては2・5表に示すものが必要である。なお、一部の工事を外注するような場合は、必ずしもすべての機器を取りそろえる必要はない。

　機関の整備には、通常使用しないが、整備完了後の据付工事、あるいは船体関係の工事には下記設備が必要である。

(1)　工作機械

　[1]　旋盤

　[2]　ボール盤

　[3]　フライス盤

　[4]　鋸盤

　[5]　グラインダ

　[6]　カッティンググラインダ

　[7]　セーパ

　[8]　電気ドリル

　[9]　電気サンダ

　[10]　ネジ切り盤

(2)　溶接、切断設備

　[1]　可搬式電気溶接機

　[2]　ガス溶接、切断機

　

(3)　工場設備の保守点検と安全管理

　工場設備のうち、特にガス溶接設備や運搬設備(天井クレーン、チェンブロック)等は、長期間使ったもので保守点検がなされていない場合は、ガスもれ、ワイヤロープの損傷等の発見が遅れ、思わぬ事故となる場合がある。また、旋盤等の工作機械類も、日常の保守点検、ならびに定期整備がなされていない場合には、早期に、その精度が低下し、加工された部品が不良品となることもある。このようなトラブルを未然に防止するためには、日常の保守点検と安全管理を徹底するとともに、工場設備も検査機器と同様に、設備台帳を作成し、定期的に検査を行い、精度不良のものがあれば修理を行い、たえず、一定水準以上の精度を維持させなければならない。なお、設備台帳には下記項目を記入し、個々の設備の来歴(修理内容と精度記録等)が判るようにする必要がある。また、工場には安全管理者を設け、個々の設備の取扱い担当者とともに日常点検および定期的な安全チェックを行うことが事故の未然防止となる。

　

　[1]　整理No.

　[2]　設備名称

　[3]　機械No.

　[4]　購入日、購入店

　[5]　主要目

　[6]　整備来歴とその内容

　機関を整備または修理する場合、部品の検査とともに、特に注意しなければならないのは部品の洗浄である。部品の洗浄が悪いと外観検査で正しい判断ができないと同時に、寸法計測を行っても正確な寸法を得ることがむずかしい。また、このような洗浄不良の部品を使って機関を組み立てた場合、機関性能が100％発揮されないばかりか、運転中に不具合が発生するケースもある。

　一般に使用されている洗浄機器とその特長を2・6表に示す。整備工場の規模、扱い台数に応じ、このうちより選定し、設置することが望ましい。

　

　きれいに洗浄した部品も保管方法が悪ければ、塵埃等が再び付着し洗浄した意味がなくなる。したがって、洗浄の完了した部品は下記事項に十分留意し、機関組立まで保管する必要がある。

[1]　短時間の保管でも、ビニール等で覆う等の防塵処置を必ず行うこと。

[2]　湿気の多い場所、湿度の高い時期、または長期間保管する場合には、防錆処置を行い、使用前に再洗浄して組立てること。

[3]　部品は点検し易く、かつ組立時問題が起きないよう整理、整頓して並べるとともに、部品同志が接触し傷がつかないよう配慮すること。

[4]　使用した部品と未使用の補用部品とは、別々に保管すること。

　機関の整備、修理を効率よく行うためには作業に適した工具、並びに備品を準備することが大切である。分解組立に必要な工具には、標準工具と商品ごとに設定された専用工具とがある。

　標準工具は一般工具店で販売されており、用意に入手できる工具である。一般には2・7表に示す工具が必要である。

　

　機関の整備、修理作業の大半は標準工具で実施できるが、特殊機構を採用している個所等はメーカの指定した専用工具以外では整備できないことがある。この種の部分を専用工具を使用せずに整備すると、完全な整備ができず故障の原因となる。整備、修理に当っては、事前に専用工具の必要の有無を確認し、必要な場合は事前に取り寄せる必要がある。専用工具としては2・8表のようなものがある。

　

　機関の整備、修理には工具以外に、2・9表に示す備品を準備し、正しい手順で効率のよい整備をする必要がある。

　船主が評価するサービスの善し悪しは、技術員(整備士)の対応と部品供給で決まる。

　すなわち整備または修理の依頼があった時、技術員の対応ができても、部品供給が遅ければ船主の評価は悪くなる。部品の在庫を増せば、充足率はよくなるが、これは経営面からはよいとはいえない。在庫量を少なくし、部品供給をよくすることが最善の方策である。

そのためにはメンテナンス部品は扱い機種と扱い台数及び過去の実績をもとに、在庫量と発注基準を決め管理する必要がある。また、定期的な整備に必要な部品は、船主ごとに、次回整備時期に合わせ、前回の部品検査データ及び機関履歴簿を参考にして、必要部品の一覧表を作成し、事前に発注し、準備しておくことが望ましい。