- 12,000トン洋上錫採掘船
- 6,500DWT二重船体オイルタンカー
- 5,500立法メートル、ガスキャリア
- 4,500馬力消化用タグボート
- 57メートル、400トン、8000馬力、30ノット海軍巡視艇
- 30メートル、60トン、1800馬力、28ノット税関監視艇
- 5,000GT国内貨客フェリー
- 4,100DWTセミコンテナ船(208TEU)
- 90メートル、500人乗り国内島しょ間客船
- 320GTマグロ漁船
1997年7月にインドネシアを含むアジア諸国が通貨危機に襲われた際、インドネシア造船産業は以下のような様々なタイプとサイズの60隻以上にのぼる船舶建造に携わっていた。
- 4,100DWTセミコンテナ船(200TEU)9隻
- 300GTマグロ漁船32隻
- 航海支援サプライ船7隻
- 6,500GWTオイルタンカー4隻
- 1,500GWTオイルタンカー2隻
- 1,600TEUコンテナ船2隻
- 600TEUコンテナ船3隻
- 500人乗り客船1隻
- 17,500DWTオイルタンカー1隻
- 57メートル、8000馬力、30ノット海軍高速巡視艇1隻
- 28メートル、1800馬力、30ノット税関高速監視艇2隻
- 42,000DWTバルクキャリア1隻
インドネシアの造船所は多くの注文を受けていたため幸運であったといえる。また、船舶建造の契約は通貨危機の結果として為替レートの変動による影響をほとんど受けない形態で締結されていた。例えば、
- 資材、機械、機器の大半は通貨危機の起こる前に造船所に既に入荷していた。
- いくつかの造船所は輸入された資材、機械、機器の供給を受けていた。
- いくつかの契約は米ドル建てで締結されていた。
- 他の契約は政府間の借款に基づいて締結され、支払いが外国通貨で行われた。
1997〜1999年の困難な時期に、多くのインドネシアの造船所は新造及び修繕における事業を維持し、労働力を安定した状態に保つことができた。
