b) ソフトウェアの利用状況
12隻についてはAMOS-Dを使用している。その他の船舶については、H社が自社で作成したソフトを使用している(2.2の3)参照)。
7) 舶用機器のリモートモニタリング
H社は、陸上から舶用機器をモートモニタリングすることは実施していない。優秀な船員を乗船させており、陸上からモニタリングする必要性はない。
4.2 舶用機器供給者との情報交換の現状
1) 船舶管理会社から機器供給者に提出されるアフターサービス関連情報
−
2) 機器供給者から船舶管理会社に提出されるアフターサービス関連情報
−
3) 機器供給者から要求されるアフターサービス関連情報
−
4) 将来機器供給者から得たい情報
機器のトラブル情報。機器メーカーはトラブル情報をなかなか出さない。
なお、マニュアルの簡素化も要望したい(マニュアルが複雑すぎる)。
4.3 情報通信技術の活用により期待するアフターサービス
1) 通信情報技術の活用により期待するアフターサービス
a) 供給者による機器の状態モニタリング
不要。
b) 供給者による履歴情報の管理
性能の分析には必要であると思う。
c) 供給者による機器に係る技術コンサルタントサービス
重要。なお、現在の機器メーカーの一般的なサービスでは技術的なアドバイスが不足しており不満である。
d) 電子情報マニュアル
重要。
e) 舶用機器供給者による保守整備の迅速さ・正確さの向上
−
